Komori
中央発條(5992)・事実再掲

日本・北米・中国・アジアの4地域事業体制

FY2016に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

31記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2026-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 120242025: 22025
同じテーマの他社
地域別の生産・販売体制と複数報告セグメント34社が書いているテーマ・逆風0社・追い風13社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている34社のうち14社を表示しています。上の文は34社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び連結子会社19社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当中間連結会計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    連結子会社19社、日本・北米・中国・アジアの4地域を基盤とする事業体制について、事業内容・主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。
  2. FY2025連結子会社の清算完了と社数を更新有価証券報告書

    「連結子会社であった㈱東郷ケーブルについては、2024年12月20日に清算結了いたしました。」

    東郷ケーブルの清算が完了し、連結子会社数は前年度の20社から19社となった。日本・北米・中国・アジアの4地域体制は継続している。
  3. FY2024国内子会社の解散・清算状況を更新有価証券報告書

    「㈱東郷ケーブルについては、2024年3月31日をもって解散を決議し、清算手続き中であります。」

    4地域・20社を基盤とするグループ体制の中で、東郷ケーブルについて2024年3月31日付の解散決議と清算手続き中であることを開示している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第2四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域を基盤とする事業体制について、事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域を基盤とする事業体制について、重要な変更がないと再確認している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第3四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域を基盤とする事業体制について、事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第2四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域を基盤とする事業体制について、事業内容・主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域を基盤とする事業体制について、事業内容・主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域を基盤とする事業体制を再確認している。建築用資材機器を含む製品構成も継続している。
  10. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更がないと再確認している。
  11. FY2021事業領域の製品構成を更新有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。」

    子会社20社・日本、北米、中国、アジアの4地域という体制は継続しているが、主要な事業内容として建築用資材機器が明記されている。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第3四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制に重要な変更がないことを再確認している。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第2四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更がないことを再確認している。
  14. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更や主要関係会社の異動がないことを再確認している。
  15. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。」

    子会社20社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制を再確認している。
  16. FY2020-Q3連結子会社数とインドネシア事業体制を更新有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社20社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。なお、各セグメントに係る主要な関係会社の異動は次のとおりであります。<アジア>当第3四半期連結会計期間において、P.T.CHUHATSU TECHNO INDONESIAは清算が結了したため、連結の範囲から除外しております。」

    4地域・主要製品を中心とする事業構成は継続しているが、子会社数は21社から20社へ減少した。P.T.CHUHATSU TECHNO INDONESIAの清算完了により、連結範囲から除外された。
  17. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社21社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第2四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社21社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制に重要な変更がないことを再確認している。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社21社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社21社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更や主要関係会社の異動がないことを再確認している。
  19. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社21社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。」

    子会社21社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制を再確認している。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社21社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第3四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社21社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更や主要関係会社の異動がないことを再確認している。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社21社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第2四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社21社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制に重要な変更がないことを再確認している。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社21社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社21社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更や主要関係会社の異動がないと再確認している。
  23. FY2018連結子会社数と国内子会社再編を更新有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社21社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。」

    子会社数が前年度の22社から21社となった。株式会社藤岡中発が平成30年2月に当社へ吸収合併され、連結範囲から除外されたことによる。4地域・主要製品の構成は継続している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社22社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第3四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社22社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更や主要関係会社の異動がないことを再確認している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社22社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第2四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社22社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制に重要な変更がないことを再確認している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、当社及び子会社22社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社22社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品を中心とする事業体制について、重要な変更や主要関係会社の異動がないと再確認している。
  27. FY2017グループ会社数と北米事業体制を更新有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社22社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。」

    事業地域と主要製品は従来どおりだが、子会社数は23社から22社となっている。北米では子会社合併後のCHUHATSU NORTH AMERICA, INC.が記載されている。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社23社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第3四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社23社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品という事業体制に重要な変更や主要関係会社の異動がないと再確認している。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社23社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第2四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    子会社23社、日本・北米・中国・アジアの4地域、ばね・コントロールケーブル・自動車用品という事業体制について、重要な変更や主要関係会社の異動がないと再確認している。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社23社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当第1四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    23社・日本、北米、中国、アジアの4地域での事業体制を再掲し、事業内容および主要関係会社に重要な変更がないとしている。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社23社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。」

    子会社23社で構成され、日本、北米、中国、アジアの4地域でばね、ケーブル、自動車用品等を展開している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
中央発條の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
日本・北米・中国・アジアの4地域事業体制|中央発條(5992)の変遷 | Komori