日本発條（5991）・方針再掲
連結経常利益に連動する業績連動報酬
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動報酬における利益目標の設定181社が書いているテーマ・逆風2社・追い風129社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている181社のうち14社を表示しています。上の文は181社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標を反映し、当期の連結経常利益の水準とその対前期比増減額に基づいて算定された額を賞与として毎年、一定の時期に支給するものとしております。」
連結経常利益の水準と前期比増減額を基準とする業績連動報酬方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「業績連動報酬に係る指標は、グループとしての経営成績を適切に示す指標として、連結経常利益を採用し、連結経常利益に応じて支給額が増減する算定方法となっております。」
連結経常利益の水準と前期比増減額を基準とする業績連動報酬の方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標を反映した現金報酬とし、当期の連結経常利益の水準とその対前期比増減額に基づいて算定された額を賞与として毎年、一定の時期に支給するものとしております。」
連結経常利益の水準と前期比増減額を基準とする業績連動報酬の方針を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標を反映した現金報酬とし、当期の連結経常利益の水準とその対前期比増減額に基づいて算定された額を賞与として毎年、一定の時期に支給するものとしております。」
取締役の業績連動報酬について、連結経常利益の水準と前期比増減額を算定基準とする方針を新たに具体的に開示している。