収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社及び子会社は、主として当社及び子会社で製造した工業用刃物を顧客へ販売しています。製品販売による収益は、顧客へ製品の支配が移転した時点で認識しています。当社及び子会社は支配の移転を、顧客への製品の出荷または引き渡し、あるいは顧客による検収に基づき決定しています。」
収益認識基準の適用後も、製品の出荷・引き渡しまたは顧客の検収に基づく支配移転時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社及び子会社は、主として当社及び子会社で製造した工業用刃物を顧客へ販売しています。製品販売による収益は、顧客へ製品の支配が移転した時点で認識しています。当社及び子会社は支配の移転を、顧客への製品の出荷または引き渡し、あるいは顧客による検収に基づき決定しています。」
収益認識基準の適用後も、製品の出荷・引き渡しまたは顧客の検収に基づく支配移転時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社及び子会社は、主として当社及び子会社で製造した工業用刃物を顧客へ販売しています。製品販売による収益は、顧客へ製品の支配が移転した時点で認識しています。当社及び子会社は支配の移転を、顧客への製品の出荷または引き渡し、あるいは顧客による検収に基づき決定しています。」
収益認識基準の適用後も、製品の出荷・引き渡しまたは顧客の検収に基づく支配移転時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社及び子会社は、主として当社及び子会社で製造した工業用刃物を顧客へ販売しています。製品販売による収益は、顧客へ製品の支配が移転した時点で認識しています。当社及び子会社は支配の移転を、顧客への製品の出荷または引き渡し、あるいは顧客による検収に基づき決定しています。」
収益認識基準の適用後も、製品の出荷・引き渡しまたは顧客の検収に基づく支配移転時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社及び子会社は、主として当社及び子会社で製造した工業用刃物を顧客へ販売しています。製品販売による収益は、顧客へ製品の支配が移転した時点で認識しています。当社及び子会社は支配の移転を、顧客への製品の出荷または引き渡し、あるいは顧客による検収に基づき決定しています。」
収益認識に関する会計基準の適用後も、製品の出荷・引き渡しまたは顧客の検収に基づき、支配移転時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社及び子会社は、主として当社及び子会社で製造した工業用刃物を顧客へ販売しています。製品販売による収益は、顧客へ製品の支配が移転した時点で認識しています。当社及び子会社は支配の移転を、顧客への製品の出荷または引き渡し、あるいは顧客による検収に基づき決定しています。」
収益認識に関する会計基準の適用後も、製品の出荷・引き渡しまたは顧客の検収に基づき、支配移転時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社及び子会社は、主として当社及び子会社で製造した工業用刃物を顧客へ販売しています。製品販売による収益は、顧客へ製品の支配が移転した時点で認識しています。」
収益認識に関する会計基準の適用後も、製品の支配が顧客へ移転した時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用しております。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期首から適用した状態を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用しております。」
収益認識に関する会計基準を当第1四半期連結会計期間の期首から適用した状態を再確認している。当第2四半期累計期間では売上高が4,211万円、営業利益が2,127万円減少したが、経常利益等への影響はない。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、従来、顧客に支払われる対価の一部を販売手数料として販売費及び一般管理費に、売上割引として営業外費用に計上しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より売上高から減額する方法に変更しております。」
2022年3月期首からの適用予定だった収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。適用により売上高は2,124万円、営業利益は1,069万円減少したが、経常利益・税引前四半期純利益および期首利益剰余金への影響はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「主として、従来、顧客に支払われる対価の一部を販売手数料として販売費及び一般管理費に、売上割引として営業外費用として計上しておりましたが、「収益認識に関する会計基準」等の適用により、売上高から控除して表示することになります。なお、「収益認識に関する会計基準」等の適用による期首利益剰余金に与える影響はありません。」
2022年3月期首からの適用予定を維持し、適用時には販売手数料・売上割引を売上高から控除表示すること、期首利益剰余金への影響がないことを具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準と適用指針を2022年3月期首から適用する予定とし、連結財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。