東京製綱（5981）・事実再掲
Tokyo Rope USA, Inc.の連結範囲への追加
FY2018-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
Tokyo Rope USA, Inc.の重要性増加による連結開始1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018再掲有価証券報告書
「前連結会計年度において非連結子会社であったTokyo Rope USA, Inc.、Tokyo Rope Almaty LLPは、重要性が増したことにより当連結会計年度より連結の範囲に含めております。」
Tokyo Rope USA, Inc.の連結範囲追加を含む、重要性増加による連結範囲変更を年次注記で再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増したTokyo Rope USA,Inc.（アメリカ）を連結の範囲に含めております。」
Tokyo Rope USA, Inc.を第1四半期から連結範囲に含めたことを注記で再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、重要性が増したTokyo Rope USA,Inc.（アメリカ）を連結の範囲に含めております。」
Tokyo Rope USA, Inc.を第1四半期から連結範囲に含めたことを注記で再確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、重要性が増したTokyo Rope USA,Inc.（アメリカ）を連結の範囲に含めております。」
重要性の増加を理由として、Tokyo Rope USA, Inc.を当第1四半期連結会計期間から連結範囲に追加した。