東京製綱（5981）・施策削除
新型コロナウイルス感染症に対する衛生・勤務体制対策
FY2020に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革837社が書いているテーマ・逆風235社・追い風551社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの839件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024削除有価証券報告書新型コロナウイルス感染症に固有の衛生・勤務体制対策は当年度の本文で個別に記載されていない。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、新型コロナウイルスによる需要減少に対して、雇用調整助成金制度を活用した休業を実施したほか、諸経費削減に努めましたが、」
COVID-19による需要減少への対応として、雇用調整助成金制度を活用した休業と諸経費削減を実施したことを再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルスによる需要減少に対して、雇用調整助成金制度を活用した休業を実施するなど損失の削減に努めました」
従来の衛生管理・勤務体制対策に加え、雇用調整助成金制度を活用した休業を実施した。 - FY2020初出有価証券報告書
「なお、従業員とその家族、取引先及び当社の事業活動地域の安全を確保するため、マスク・手洗い等衛生面の徹底、テレワーク・時差出勤・Web会議の活用、不要不急な出張の禁止などの対策を講じております。」
従業員・家族・取引先等の安全確保に向け、衛生管理、テレワーク、時差出勤、Web会議、出張制限を実施している。