東京製綱（5981）・施策再掲
浮体式洋上風力発電向け係留技術の研究開発
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
浮体式洋上風力向け係留技術の研究開発1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、浮体式洋上風力発電に用いられる係留に係る技術開発も進めております。」
浮体式洋上風力発電向け係留技術の研究開発を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「洋上風力発電に必要な係留ロープの研究開発及び量産に向けた投資強化」
浮体式洋上風力発電向け係留ロープについて、研究開発に加えて量産に向けた投資強化を新中計・気候変動対応の機会として明示した。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、浮体式洋上風力発電に用いられる係留に係る技術開発への取り組みを進めております。」
トータル・ケーブル・テクノロジーの研究開発の一環として、浮体式洋上風力発電の係留ロープに関する技術開発を新たに明示した。気候変動対応の機会として、研究開発および量産に向けた投資強化も記載している。