建築資材の材料不足による供給制約
FY2022-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
トーアミがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-10顕在化決算
「しかしながら、慢性的な人手不足や労務費の上昇に加え、中東情勢に端を発する資材不足により一部では工事の中断が発生するなど、当社グループを取り巻く事業環境は今後も厳しい状況が予想されます。」
資材不足が一部工事の中断として実際に発生したことが示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、時間外労働の上限規制の適用に伴う工期の長期化や慢性的な人手不足の常態化に加え、今後一部の材料調達難や価格の急騰が見込まれるなど、当社グループを取り巻く事業環境は、今後も厳しい状況が予想されます。」
従来の材料価格高騰・人手不足に加え、今後の一部材料調達難及び価格急騰の見込みを示し、建築資材の供給・価格リスクを先行的な懸念として具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、建築資材価格の高止まりや労務費の上昇に加え、時間外労働の上限規制による工期の長期化や深刻な人手不足は常態化しており」
建築資材価格の高止まりが続いているとされ、資材の価格・供給環境に関する厳しい認識は継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「建築資材の価格上昇や一部資材の入手難、慢性的な人手不足も相俟って、一部物件では工程遅れや計画の見直しが発生するなど」
建築資材の価格上昇・入手難による供給制約が、人手不足とともに工程遅れや計画見直しにつながる状況を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「建築資材・燃料価格の続騰や慢性的な人手不足によるコスト負担増が続き」
建築資材価格の上昇が継続していると記載され、建築資材を取り巻く厳しい供給・価格環境が続いている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
建築資材の材料不足・価格高騰による供給制約リスクについて、新たな発生又は重要な変更はないとされている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「建築資材の価格続騰や入手難も相俟って、工期遅れや計画の見直しが発生するなど、当社グループを取り巻く市場環境は厳しい状況が続いております。」
建築資材の価格高騰・入手難が工期遅れ及び計画見直しとして実際に発生し、供給制約リスクが事業環境に現れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「民間非住宅建設投資における鉄骨造・鉄筋コンクリート造の建造物の着工も中小案件も含め低迷し、さらに建築資材の価格高騰が続くなど、当社グループを取り巻く市場環境も厳しい状況が続いております。」
建築資材の価格高騰が続いているとし、前四半期から認識している建築資材関連の供給・価格環境の厳しさを継続している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「さらに鋼材を始めとした建築資材の材料不足や価格高騰の状況が続いており、当社グループを取り巻く市場環境も厳しい状況となっております。」
鋼材を始めとする建築資材の材料不足が続いているとの認識を初めて明示し、建設市場環境の厳しさの要因として記載している。