「技育」による未来の技術者育成
FY2022-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「S:社会面では、多様化する社会において、未来で活躍できる技術者の育成のため、国立大学法人奈良女子大学工学部と連携し、当社グループの従業員が講師として参加するなど、産学連携を通じた「技育(技術の教育)」分野でのオープンイノベーションを推進しております。また、京都府山城教育局と連携し「やましろ未来っ子サイエンスラリー」へ参加、地域の小中学生にものづくりの魅力に触れる機会を創出しました。」
奈良女子大学工学部との講師参加型連携に加え、京都府山城教育局の科学イベントへの参加を通じ、技術者育成の対象を大学生等から地域の小中学生にも広げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年1月には、同大学と「パッケージデザイン」を協同で企画立案いたしました。」
奈良女子大学との産学連携による「技育」の取組みについて、工学部実習への講師参加に加え、2025年1月にパッケージデザインの共同企画立案まで具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「技育(技術の教育)」を通じた産学連携による未来の技術者育成への貢献などの活動を通じて、環境、社会への貢献と企業発展を目指して積極的に取り組んでおります。」
技育を通じた産学連携と未来の技術者育成を、ESG・社会貢献活動の一環として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、安全・安心な社会実現に向けた持続可能な取り組みとして、未来の技術者を育成する「技育(技術の教育)」を展開し、志を同じくする企業との協業や産学連携を通じた「技育」分野でのオープンイノベーションの取り組みを推進しております。2021年に包括的連携・協力に関する協定を締結した国立大学法人奈良女子大学の工学部にて、「0から1(新たな価値)」を生む実習に当社グループの従業員が講師として参加するなど、社会問題解決に向けた取り組みや技術進歩に伴う多様な変革のなか、活躍できる技術者の育成に積極的に取り組んでおります。」
「技育」について、奈良女子大学工学部での社員講師参加を含む技術者育成活動を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、当社グループは、安全・安心な社会実現に向けた持続可能な取り組みとして、未来の技術者を育成する「技育(技術の教育)」を展開し、志を同じくする企業との協業や産学連携を通じた「技育」分野でのオープンイノベーションの取り組みを推進しております。2021年に包括的連携・協力に関する協定を締結した国立大学法人奈良女子大学の工学部にて、「0から1(新たな価値)」を生む実習に当社グループの社員が講師として参加するなど、社会問題解決に向けた取り組みや技術進歩に伴う多様な変革のなか、活躍できる技術者の育成に積極的に取り組んでおります。」
「技育」について、奈良女子大学工学部の実習への社員講師参加という具体的な教育活動を実施している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、安全・安心な社会実現に向けた持続可能な取り組みとして、未来の技術者を育成する「技育(技術の教育)」を展開し、志を同じくする企業との協業や産学連携を通じた「技育」分野でのオープンイノベーションの取り組みを推進しております。2021年9月には、教育・育成などの分野において包括的連携・協力に関する協定を国立大学法人奈良女子大学(2022年4月工学部新設)と締結いたしました。」
「技育」による未来の技術者育成、企業協業、産学連携、奈良女子大学との包括的連携協定を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、当社グループは、安全・安心な社会実現に向けた持続可能な取り組みとして、未来の技術者を育成する「技育(技術の教育)」を展開し、志を同じくする企業との協業や産学連携を通じた「技育」分野でのオープンイノベーションの取り組みを推進しております。2021年9月には、教育・育成などの分野において包括的連携・協力に関する協定を国立大学法人奈良女子大学(2022年4月工学部新設予定)と締結いたしました。社会問題解決に向けた取り組みや技術進歩に伴う多様な変革のなか活躍できる技術者の育成に積極的に取り組んでまいります。」
未来の技術者育成の「技育」について、奈良女子大学との包括的連携・協力協定を2021年9月に締結し、教育・育成活動を具体化している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「また、当社グループは、安全・安心な社会実現に向けた持続可能な取り組みとして、未来の技術者を育成する「技育(技術の教育)」を展開しております。」
未来の技術者を育成する「技育」を新たな取組みとして展開し、企業との協業や産学連携によるオープンイノベーションを通じて、社会問題解決や技術進歩に対応できる技術者の育成を目指している。