日東精工（5957）・施策再掲
グループ会社との連携強化による販売促進
FY2016-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループ会社連携によるシナジー創出と国内外事業の拡大96社が書いているテーマ・逆風0社・追い風99社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。43社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている96社のうち14社を表示しています。上の文は96社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「海外子会社でも、業界動向に応じた拡販活動に努めました。」
グループの海外子会社を通じた販売促進が、業界動向に応じた拡販活動として再確認された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「また、海外拠点や関係会社との協業による新たな市場の開拓に努めました。」
従来のグループ会社連携による販売促進から、海外拠点・関係会社との協業を通じた新市場開拓へ施策の表現が広がった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海外グループ会社との連携強化による需要の拡大に取り組みました。」
海外グループ会社との連携強化を通じて需要拡大を図る施策が再確認された。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「国内外のグループ会社との連携強化による販売促進を展開するとともに」
グループ会社連携の表現が、情報共有・販売・技術支援の強化から、国内外の連携による販売促進へ改めて焦点化された。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「併せて、当社グループ内の情報共有をはかり、販売ならびに技術支援の強化に取り組みました。」
グループ会社連携による販売促進の表現が、グループ内の情報共有と販売・技術支援の強化という形に改められた。 - FY2016-Q3削除有価証券報告書本四半期では「グループ会社との連携強化による販売促進」の記載がなく、販売促進の手段は積極的な提案営業として記載された。
- FY2016-Q2初出有価証券報告書
「グループ会社との連携強化による販売促進と併せて」
ファスナー事業における販売面の具体的な施策として記載している。