研究開発拠点の開設・海外産学連携による技術開発力の強化
FY2017-Q2に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-08-07前進その他開示
「当社と立命館大学は、PFAS（有機フッ素化合物）分解技術に関する研究開発を共同で進めております。このたび、当該研究開発を契機として、その成果のさらなる発展および社会実装を見据え、綾部市を加えた産学公連携へと発展させることといたしました。」
研究開発・産学連携について、立命館大学との共同研究を基礎に、綾部市を加えた産学公連携と研究成果の社会実装を目指す段階へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、795百万円であります。」
2024年度の研究開発費総額795百万円を計上し、ファスナー、産機、制御、メディカルおよび全社研究を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「ジオカルテ関連では、土手や橋梁建設の地盤調査向けにハイパワー型機の開発を行い、タイのカセサート大学と連携し、現地で貫入試験を実施しました。」
ジオカルテの高出力機開発に加え、タイのカセサート大学と連携した現地貫入試験の実施が記載された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「併せて、軟弱地盤の多いタイ国において、地盤調査機「ジオカルテ」に関する産学研究を強化しました。」
研究開発・産学連携について、タイ国でのジオカルテ普及に向けた研究を強化する段階へ進んだ。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「合同拡販や共同研究、グローバルベースでの生産効率の向上など、シナジーの追求にグループ全体で取り組みました。」
共同研究を含むグループ全体でのシナジー追求が継続して記載された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「軟弱地盤の多いタイ国を始め、アジア諸国における地盤調査機「ジオカルテ」の普及を目指して産学研究に取り組みました。」
研究開発・産学連携について、ジオカルテのアジア諸国への普及を目的とする産学研究への取り組みが具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「マイクロバブル生成装置の新市場・新分野への展開を目指し、酸素生成技術を得意とする韓国企業との共同研究開発に取り組みました。」
韓国企業との共同研究開発による技術開発・新市場展開が継続して記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、工業用洗浄装置「マイクロバブル洗浄装置」の新市場・新分野への展開を目指し、酸素生成技術を得意とする韓国企業との共同研究開発に取り組みました。」
韓国企業との共同研究開発について、決定後の取り組みを継続していることが再確認された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、工業用洗浄装置「マイクロバブル洗浄装置」の新市場・新分野への展開を目指し、酸素生成技術を得意とする韓国企業との共同研究開発に取り組みました。」
韓国企業との共同研究開発について、前回の決定段階から実際に取り組んだ段階へ進んだことが記載された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、中国の子会社における新工場の建設や韓国企業との共同研究開発を決定するなど、事業力の強化にグローバルベースで取り組みました。」
研究開発力の強化について、従来の研究開発拠点開設・海外産学連携に加え、韓国企業との共同研究開発を決定したことが示された。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年６月 京都市に研究開発拠点として京都Ｒ＆Ｄセンターを開設」
研究開発拠点について、京都Ｒ＆Ｄセンターを開設した具体的な実施内容が沿革に記載された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「併せて、国内では中国地区の営業拠点とする広島営業所や大学との産学交流などを目的とした研究開発拠点の開設など、事業領域の拡大に向けた施策を展開しました。」
研究開発拠点について、大学との産学交流を目的とする拠点の開設が実施内容として記載された。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「併せて、研究開発拠点の開設や海外での産学連携など、技術開発力の強化にグローバルベースで取り組みました。」
事業領域拡大を支える技術開発力の強化策として、研究開発拠点の開設と海外での産学連携が初めて明示された。