アマテイ（5952）・施策再定義
事業継続計画（BCP）の再構築
FY2020に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2021。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業継続計画（BCP）による有事対応体制362社が書いているテーマ・逆風86社・追い風280社
アマテイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。89社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「⑥事業継続計画(ＢＣＰ)の現実に沿った構築 世界的な異常気象や新型コロナウイルス感染症の拡大を想定した、事業継続計画書の見直しを行い、現実に則した計画書の作成を行い、マニュアルに基づく教育を実施する。」
BCPの再構築について、異常気象・感染症を想定した計画書の見直し、作成、マニュアルに基づく教育へと具体的に表現が変更された。 - FY2020初出有価証券報告書
「⑥事業継続計画(ＢＣＰ)の再構築 新型コロナウイルス感染症の発生により、事業継続計画に基づく現実的対応のため、教育・訓練を実施し、計画実現のための詳細設計と予算・資源の確保に取り組む。」
感染症発生を契機に、教育・訓練、詳細設計、予算・資源の確保を含むBCP再構築を新たな対処施策として掲げている。