読む価値
38定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.1
％（売上高の前年同期比増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高44,858百万円前年比 +3.1%
営業利益2,219百万円前年比 -3.4%
経常利益4,141百万円前年比 +8.1%
純利益（親会社株主帰属）2,913百万円前年比 +11.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益83.88円
期末の財政状態
総資産137,473百万円
うち純資産 128,300 百万円自己資本比率 93.3%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,525
投資-4,111
財務-1,341
純増減-927
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,942百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高46,000百万円（前年比 +2.5%）
営業利益2,400百万円（前年比 +8.1%）
経常利益4,300百万円（前年比 +3.8%）
親会社株主に帰属する当期純利益3,100百万円（前年比 +6.4%）
年間配当予想34円（1株当たり） → 36円（1株当たり）（+5.9%）
業績の増減要因
海外市場への販売拡大や新規市場の開拓、空調機器・ソーラー機器等の売上増加により売上高は増加した。原材料価格の高騰や部材不足に伴う生産稼働率の低下により営業利益は減少し、円安による為替差益などにより経常利益は増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産売却益 2百万円、固定資産処分損 0百万円
減価償却費1,241百万円
期末発行済株式数35,980千株
期末自己株式数1,241千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 44,858百万円（前年比 +3.1%） |
| 営業利益 | 2,219百万円（前年比 -3.4%） |
| 経常利益 | 4,141百万円（前年比 +8.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,913百万円（前年比 +11.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 83.88円 |
| 自己資本比率 | 当期末 93.3％ / 前期末 93.0％ |
| 総資産 | 137,473百万円 |
| 純資産 | 128,300百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,525百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,111百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,341百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,942百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 46,000百万円（前年比 +2.5%） / 営業利益 2,400百万円（前年比 +8.1%） / 経常利益 4,300百万円（前年比 +3.8%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 3,100百万円（前年比 +6.4%） |
| 年間配当予想 | 34円（1株当たり） → 36円（1株当たり）（+5.9%） |
| 減価償却費 | 1,241百万円 |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 2百万円、固定資産処分損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 35,980千株 |
| 期末自己株式数 | 1,241千株 |
| 業績の増減要因 | 海外市場への販売拡大や新規市場の開拓、空調機器・ソーラー機器等の売上増加により売上高は増加した。原材料価格の高騰や部材不足に伴う生産稼働率の低下により営業利益は減少し、円安による為替差益などにより経常利益は増加した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は海外市場への販売拡大や新規市場の開拓、空調機器・ソーラー機器等の販売増加により増加した。営業利益は原材料価格の高騰や部材不足に伴う生産稼働率の低下により減少し、経常利益は円安による為替差益などにより増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。