2021～2023年度中期経営計画の重点戦略
FY2022-Q2に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年度は、当社の中期経営計画（2024年度～2026年度）最終年度となり、以下の重点戦略４項目の達成を目指してまいります。 ①環境負荷の低減に寄与する新製品の開発及び既存技術の向上を追求します。 ②ＣＯ2排出削減を図るため新規設備投資を実施し、脱炭素生産の確立を目指します。 ③グローバル市場に対応する販売・技術サポート体制を強化し、環境に配慮した製品及び高付加価値製品の拡販を図ります。 ④人的資本経営、ウェルビーイング経営を実現するために、ハード・ソフト両面から就業環境の整備や健康増進策を実施します。」
中期経営計画の最終年度に入り、環境配慮型製品、脱炭素設備、グローバル販売・技術サポート、人的資本・ウェルビーイングの4重点戦略と具体的な施策を再確認している。 - 2026-05-14再掲業績予想の修正
「当社グループにおきましては中期経営計画（2024年度～2026年度）の中間年度として、重点戦略である「環境負荷の低減に寄与する新製品の開発」及び「既存技術の向上」を推進するとともに、販売活動の強化に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画の中間年度として、環境負荷低減型新製品、既存技術向上及び販売活動強化を継続していると記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画（2024年度～2026年度）において、下記の指標等を主要な目標として取り組んでおり、2024年度の実績及び各年度の目標は記載のとおりです。」
新中期経営計画の初年度実績として、売上高・営業利益・営業利益率・ROEは2024年度目標を上回った一方、PBRは目標未達と開示している。2025年度及び2026年度の目標も具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「新中期経営計画(2024年度～2026年度)の初年度であり、掲げた重点戦略である「環境負荷の低減に寄与する新製品の開発」、「既存技術の向上」等を推し進めるとともに、販売活動の強化に取り組んでまいりました。」
2024年度～2026年度の新中期経営計画が初年度に入り、環境負荷低減型新製品、既存技術向上及び販売活動強化を推進していると再掲している。 - FY20242024～2026年度新中期経営計画への移行有価証券報告書
「当社グループは、2024年５月14日の取締役会において、「中期経営計画（2024年度～2026年度）」を決議しました。」
2021～2023年度の中期経営計画から、2024～2026年度の新中期経営計画へ移行した。重点戦略は、環境負荷低減製品、新規設備投資による脱炭素生産、グローバル販売・技術サポート、人的資本・ウェルビーイング経営の4項目としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、中期経営計画(2021年度～2023年度)に掲げた「効率的な生産体制の構築」「新製品の開発および既存技術の向上」等の重点戦略を積極的に推し進めております。」
2021年度～2023年度の中期経営計画における効率的な生産体制、新製品開発及び既存技術向上の重点戦略を引き続き積極的に推進している。新たな計画項目や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「中期経営計画(2021年度～2023年度)に掲げた重点戦略のうち、「効率的な生産体制の構築」、「新製品の開発及び既存技術の向上」を推し進めてまいりました」
前四半期に具体化されていた「国内外の生産拠点における生産コストの削減」、「環境に配慮した新製品開発」ではなく、従来の効率的生産、新製品開発及び既存技術向上という表現で重点戦略を記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、中期経営計画(2021年度～2023年度)に掲げた重点戦略のうち、「国内外の生産拠点における生産コストの削減」、「環境に配慮した新製品開発」を推し進めるとともに、資源・エネルギー価格の高騰に対応するため販売価格の見直しを行ってまいりました。」
従来の「効率的な生産体制の構築」、「新製品の開発および既存技術の向上」等という表現から、国内外の生産拠点における生産コスト削減と環境配慮型新製品開発を重点戦略として具体的に表現している。販売価格見直しも対応策として記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、中期経営計画(2021年度～2023年度)に掲げた「効率的な生産体制の構築」、「新製品の開発および既存技術の向上」等の重点戦略を推し進めるとともに、原材料・エネルギー価格上昇に対応して販売価格の見直しを行いました。」
2021年度～2023年度の中期経営計画における効率的な生産体制、新製品開発及び既存技術向上の重点戦略を引き続き推進している。原材料・エネルギー価格上昇への対応として販売価格の見直しを行ったことも記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、お客様のニーズに対応した商品・サービスの安定供給を図り、中期経営計画(2021年度～2023年度)に掲げた「効率的な生産体制の構築」、「新製品の開発および既存技術の向上」等の重点戦略を推し進めてまいりました。」
2021年度～2023年度の中期経営計画について、効率的な生産体制の構築、新製品開発及び既存技術向上の重点戦略を引き続き推進していると記載している。新たな計画項目や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画の推進を図るため、効率的な生産体制の構築、新製品の開発・既存技術の向上、バックオフィスの充実及び脱炭素への対応を重点戦略としております。」
2021年度～2023年度の中期経営計画について、従来の効率的生産、新製品開発・既存技術向上に加え、バックオフィスの充実と脱炭素への対応を重点戦略として明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、「中期経営計画」(2021年度～2023年度)で掲げた「効率的な生産体制の構築」、「新製品の開発および既存技術の向上」等の重点戦略を推し進めてまいりました。」
2021年度～2023年度の中期経営計画と、効率的な生産体制、新製品開発及び既存技術向上という重点戦略を再掲している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「「中期経営計画」(2021年度～2023年度)で掲げた重点戦略「効率的な生産体制の構築」、「新製品の開発および既存技術の向上」等に取り組んでまいりました。」
2021年度から2023年度を対象とする中期経営計画と、その重点戦略として効率的な生産体制の構築、新製品開発及び既存技術の向上を初めて明示している。