売上成長が続く一方、原材料高で営業採算が悪化

1Qの売上高は3,552百万円で前年同期比7.5％増となった一方、営業利益は407百万円で同10.7％減でした。売上高営業利益率は会社から直接開示されていませんが、単純計算では11.5％となり、前年同期の455百万円の営業利益と3,303百万円の売上高から計算した約13.8％から約2.3ポイント低下しています。売上の拡大がそのまま営業利益に結び付いていない点が、H1決算で最初に確認すべき論点です。

H1会社予想は売上高6,700百万円、営業利益800百万円です。1Q実績を差し引くと、2Q単独で売上高3,148百万円、営業利益393百万円が必要になります。これはH1予想に対して売上高の約47.0％、営業利益の約49.1％に相当します。H1営業利益率は約11.9％であり、1Qの単純計算ベースの11.5％をやや上回るため、2Qに採算が改善する前提が含まれています。

通期予想は売上高14,000百万円、営業利益1,820百万円で、1Qの通期進捗率は売上高25.4％、営業利益22.4％です。会社は営業利益の減少要因として原材料・資源価格の上昇を挙げ、販売活動の強化や価格適正化にも取り組んでいると説明していますが、価格転嫁額、原材料高の影響額、製品別の粗利変化といった要因別の金額分解は開示していません。

経常利益は676百万円で前年同期比6.6％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は470百万円で同6.5％増でした。したがって、1Qでは営業段階の悪化を為替や財務収益などが補いましたが、これらは営業採算の改善を意味しません。次回は、2Q単独営業利益が393百万円を上回るか、売上高営業利益率が11.9％前後まで戻るか、さらに原材料価格上昇の影響額と価格適正化の効果が定量開示されるかを確認します。