グループ連携と物流・原材料最適化によるコスト低減
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
天龍製鋸がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価は、8,885百万円で、原材料費の増加などにより、売上原価率は65.9％となり、前連結会計年度に比べ0.8ポイントの増加となりました。 販売費及び一般管理費は、2,855百万円で、前連結会計年度に比べて3.6％増加し、対売上高比率は21.2％となり、前連結会計年度に比べ0.2ポイントの増加となりました。」
原材料費及び販管費の増加により、売上原価率と販管費の対売上高比率がともに上昇し、コスト低減施策を掲げる中でも全社のコスト負担が続いている。 - FY2026-H1地域別のコスト増と収益性悪化有価証券報告書
「① 日本 住宅資材用チップソーの販売の増加を主因に、売上高は5,386百万円（前年同期比4.5％増）、セグメント利益（営業利益）は、原材料費や販管費の増加により291百万円（前年同期比31.1％減）となりました。 ④ アメリカ 金属用・住宅資材用チップソーともに販売が減少し、売上高は805百万円（前年同期比9.2％減）となりました。セグメント利益（営業利益）は、仕入コスト増に伴う粗利益率の低下により、63百万円（前年同期比50.8％減）となりました。」
日本では原材料費・販管費の増加、アメリカでは仕入コスト増による粗利益率低下が利益減少要因となった。コスト低減施策の効果が示された前期から、地域別のコスト負担が業績に現れる局面となっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上原価は、8,548百万円で、受注増加により海外工場の稼働率が上昇するとともに、生産設備の自動・省人化の推進により生産効率が向上したことから、売上原価率は65.1％となり、前連結会計年度に比べ2.8ポイントの減少となりました。」
海外工場の稼働率上昇及び自動・省人化設備の推進により生産効率が向上し、売上原価率が前年から2.8ポイント低下した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「④ アメリカ 金属用・住宅資材用チップソーともに販売が堅調に推移し、売上高は886百万円（前年同期比17.5％増）となりました。セグメント利益（営業利益）は、円安の効果や人件費等の経費削減により、128百万円（前年同期比67.0％増）となりました。」
アメリカで人件費等の経費削減によりセグメント利益が128百万円、前年同期比67.0％増となり、コスト低減施策の効果を具体的に示している。 - FY2024全社コスト増と一部地域の削減効果の併存有価証券報告書
「売上原価は8,105百万円で、原材料・エネルギー価格の高騰、人件費の増加等により、売上原価率は67.9％となり、前連結会計年度に比べ2.0ポイントの増加となりました。」
原材料・エネルギー価格及び人件費の増加により全社の売上原価率は2.0ポイント上昇した。一方、アメリカでは物流コスト等の経費削減効果、ヨーロッパでは販売価格の見直し等が利益改善要因として記載されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「サプライチェーンの在庫調整長期化や金融引き締めによる住宅・建築市場低迷の影響で、住宅資材用チップソーの販売が減少し、売上高は1,130百万円（前年同四半期比22.1％減）となったものの、セグメント利益（営業利益）は、物流コスト等の経費削減効果により、94百万円（前年同四半期比38.1％増）となりました。」
アメリカでは住宅資材用チップソーの販売が減少した一方、物流コスト等の経費削減効果によりセグメント利益が94百万円、前年同期比38.1％増となった。コスト低減施策の効果を具体的に記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおきましては、中期経営計画(2021年度～2023年度)に掲げた重点戦略のうち、「国内外の生産拠点における生産コストの削減」、「環境に配慮した新製品開発」を推し進めるとともに、資源・エネルギー価格の高騰に対応するため販売価格の見直しを行ってまいりました。」
国内外の生産拠点における生産コスト削減と販売価格の見直しを継続している。コスト削減施策を進める一方、原材料・エネルギー価格高騰と稼働率低下による全社利益減少も併記されている。 - FY2023-Q3生産効率向上を上回る全社コスト負担有価証券報告書
「利益面では、原材料・エネルギー価格や物流コスト等の高騰が影響し、営業利益は1,573百万円（前年同四半期比30.4％減）」
アジアでは新規導入設備による生産効率向上が利益増に寄与した一方、全社では原材料・エネルギー価格及び物流コストの高騰により営業利益が前年同期比30.4％減少した。 - FY2023-Q2生産効率向上と全社コスト増の併存有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の上昇による原価高と物流コスト等の高騰により経費が増加したため、営業利益は1,231百万円（前年同四半期比15.0％減）となりました。 ③ アジア 住宅資材用チップソーの販売が堅調に推移し、売上高は796百万円（前年同四半期比10.6％増）、セグメント利益（営業利益）は、生産効率の向上が奏功し、106百万円（前年同四半期比21.6％増）となりました。」
原材料・物流コストの上昇により全社営業利益は減少した一方、アジアでは生産効率向上によりセグメント利益が増加した。コスト低減施策の効果と外部コスト増が併存している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「③ アジア 金属用チップソー及び住宅資材用チップソーの販売が堅調に推移し、売上高は420百万円（前年同四半期比15.5％増）、セグメント利益（営業利益）は、新規導入設備による生産効率の向上により、63百万円（前年同四半期比53.8％増）となりました。」
新規導入設備による生産効率向上がアジアのコスト・収益性改善に寄与し、セグメント利益が前年同期比53.8％増となった。一方、原材料価格や物流費の高騰によるコスト増も他地域で記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上原価は8,860百万円で、原材料価格の高騰によるコスト増の影響はありましたが、生産量の増加や海外工場での自動・省人化設備による生産効率向上効果により、売上原価率は61.6％となり、前連結会計年度に比べ1.7ポイントの減少となりました。」
生産量の増加、自動・省人化設備及び経費削減により、売上原価率は61.6％と前年から1.7ポイント低下した。輸送費高騰がある中でも、販管費の対売上高比率も19.1％へ3.6ポイント低下している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、海上運賃等の高騰によるコスト増の影響はありましたが、増収効果や海外工場での自動・省人化設備による生産効率向上を主因として、営業利益は 2,260百万円 （前年同四半期比116.0％増）」
海上運賃等のコスト増がある中でも、増収効果及び海外工場の生産効率向上が営業利益の増加要因となった。営業利益は2,260百万円、前年同期比116.0％増となっている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、生産効率の向上や付加価値の高い金属用チップソーの販売増加により、87百万円（前年同四半期比178.6％増）となりました。」
アジアで生産効率の向上と付加価値の高い製品の販売増加が進み、セグメント利益が前年同期比178.6％増となった。コスト低減・生産性向上施策の効果を数値で示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、生産効率の向上などにより、307百万円（前年同四半期比103.1％増）となりました。」
中国で生産効率の向上が進み、セグメント利益が307百万円、前年同期比103.1％増となった。生産効率・コスト低減施策の効果が引き続き数値化されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、工程改善等による生産効率の向上により、659百万円（前年同四半期比2.5％増）となりました。」
中国で工程改善等による生産効率向上が進み、セグメント利益が659百万円、前年同期比2.5％増となった。コスト・生産性施策の効果を数値で示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面では、生産効率向上によるコスト低減が奏功し、セグメント利益（営業利益）は903百万円（前年同期比35.3％増）となりました。」
アジアで生産効率向上によるコスト低減が進み、セグメント利益が903百万円、前年同期比35.3％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、生産効率向上によるコスト低減が奏功し、セグメント利益（営業利益）は705百万円（前年同四半期比56.5％増）となりました。」
アジアで生産効率向上によるコスト低減が奏功し、セグメント利益が705百万円、前年同四半期比56.5％増となったと、施策の効果を数値で示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、生産効率の向上によるコスト低減によりセグメント利益（営業利益）は496百万円（前年同四半期比71.4％増）となりました。」
アジアで生産効率向上によるコスト低減が進み、セグメント利益が496百万円、前年同四半期比71.4％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、生産効率の向上によるコスト低減によりセグメント利益（営業利益）は198百万円（前年同四半期比70.6％増）となりました。」
アジアで生産効率の向上によるコスト低減が進み、セグメント利益が198百万円、前年同四半期比70.6％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「アジアでは、金属用チップソーの販売が好調に推移したことにより、売上高は5,091百万円（前年同期比11.6％増）となりました。利益面では、生産効率の向上によるコスト低減によりセグメント利益（営業利益）は667百万円（前年同期比56.9％増）となりました。」
アジアで生産効率向上によるコスト低減が進み、セグメント利益が667百万円、前年同期比56.9％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、グループ会社間の連携による効率的な生産体制の構築、物流効率化による配送コスト削減、原材料の最適化などコスト低減と更なる経費節減に取り組み、安定した収益確保を目指してまいります。」
グループ会社間の生産連携、物流効率化、配送コスト削減、原材料最適化及び経費節減によるコスト低減方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、グループ会社間の連携による効率的な生産体制の構築、物流効率化による配送コスト削減、原材料の最適化などコスト低減と更なる経費節減に取り組み、安定した収益確保を目指してまいります。」
グループ会社間の生産連携、物流効率化、配送コスト削減、原材料最適化及び経費節減によるコスト低減方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、グループ会社間の連携による効率的な生産体制の構築、物流効率化による配送コスト削減、原材料の最適化などコスト低減と更なる経費節減に取り組み、安定した収益確保を目指してまいります。」
グループ会社間の生産連携、物流効率化、配送コスト削減、原材料最適化及び経費節減によるコスト低減方針を再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上原価は7,093百万円で、製造経費の削減等により売上原価率は62.8％となり、前連結会計年度に比べ1.1ポイントの減少となりました。販売費及び一般管理費は2,563百万円で、全般的な経費の見直し等を実施した結果、対売上高比率は22.7％となり、前連結会計年度に比べ1.3ポイントの減少となりました。」
製造経費の削減及び経費見直しにより、売上原価率と販管費の対売上高比率が前年から低下したと、コスト低減施策の効果を数値で示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、グループ会社間の連携による効率的な生産体制の構築、物流効率化による配送コスト削減、原材料の最適化などコスト低減と更なる経費節減に取り組み、安定した収益確保を目指してまいります。」
グループ会社間の生産連携、物流効率化、配送コスト削減、原材料最適化及び経費節減によるコスト低減方針を再掲している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「金属用チップソーなどの販売が堅調に推移し、売上高は2,202百万円（前年同四半期比16.2％増）、生産性の向上などによりセグメント利益（営業利益）は252百万円（前年同四半期比32.3％増）となりました。」
アジアで生産性の向上などによりセグメント利益が252百万円、前年同四半期比32.3％増となったと、コスト・生産性施策の効果を数値で示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「金属用チップソーなどの販売が堅調に推移し、売上高は1,042百万円（前年同四半期比10.5％増）、生産性の向上などによりセグメント利益（営業利益）は101百万円（前年同四半期比71.4％増）となりました。」
アジアで生産性の向上などによりセグメント利益が101百万円、前年同四半期比71.4％増となったと、コスト・生産性施策の効果を数値で示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「金属用チップソー及びグループ間取引の減少により、売上高は3,761百万円（前年同期比6.6％減）となりましたが、利益面では円高による原価率の低下や生産性の向上によりセグメント利益（営業利益）は321百万円（前年同期比185.3％増）となりました。」
原価率の低下と生産性向上により、アジアのセグメント利益が321百万円、前年同期比185.3％増となったと、年間の効果を数値で示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「金属用チップソーの販売及びグループ間取引の減少により、売上高は2,760百万円（前年同四半期比9.6％減）となりましたが、利益面では、円高による原価率の低下や生産性の向上などによりセグメント利益（営業利益）は269百万円（前年同四半期比297.2％増）となりました。」
アジアで原価率の低下や生産性の向上が進み、セグメント利益が269百万円、前年同四半期比297.2％増となったと、コスト・生産性施策の具体的な効果を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、グループ会社間の連携による効率的な生産体制の構築、物流効率化による配送コスト削減、原材料の最適化などコスト低減と更なる経費節減に取り組み、安定した収益確保を目指してまいります。」
コスト低減・経費節減の取り組みについて、販管費を前年同期の1,260百万円から1,181百万円へ削減し、営業利益が621百万円（前年同四半期比20.0％増）となったと具体的な効果を記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、グループ会社間の連携による効率的な生産体制の構築、物流効率化による配送コスト削減、原材料の最適化などコスト低減と更なる経費節減に取り組み、安定した収益確保を目指してまいります。」
グループ会社間の生産連携、物流効率化、配送コスト削減、原材料最適化、経費節減を列挙している。