原材料価格の高騰
FY2016に初出。17回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2025-H1。直近の記載はFY2027-H1。
中西製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。42社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「売上高総利益率が原価高の販売価格への転嫁により前年同期より1.9ポイント上昇し、社員給与のベースアップや旅費交通費の増加等による販売費及び一般管理費の増加分を吸収した結果、営業利益は７億75百万円（前年同期比42.5％増）、経常利益は８億65百万円（前年同期比39.9％増）、中間純利益は５億52百万円（前年同期比41.9％増）となりました。」
原材料・原価高は継続しているが、販売価格への転嫁により売上高総利益率が前年同期比1.9ポイント上昇し、販管費増加分を吸収したと記載している。 - FY2026対処有価証券報告書
「利益面につきましては、物価高騰の影響を受けつつも、生産効率の改善が奏功した結果、売上総利益率は向上いたしました。」
物価高騰の影響は継続しているが、生産効率の改善により売上総利益率が向上したと記載している。価格転嫁や効率改善による収益影響の緩和が続いている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上高総利益率が原価高の販売価格への転嫁により前年同期より0.7ポイント上昇した一方で、社員給与のベースアップや旅費交通費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したため」
原価高は継続しているが、販売価格への転嫁により売上高総利益率が前年同期比0.7ポイント上昇した。一方、販管費増加により営業利益等は減少している。 - FY2025対処有価証券報告書
「利益面につきましては、物価高騰の影響を受けつつも、高収益である自社製品の販売比率向上に加え、生産効率の改善が奏功し、売上総利益率は向上いたしました。」
物価高騰の影響は継続しているが、自社製品の販売比率向上と生産効率改善により売上総利益率が向上したと記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上高総利益率が原価高の販売価格への転嫁により前年同期より1.7ポイント上昇」
原価高は継続しているが、販売価格への転嫁により売上高総利益率が前年同期比1.7ポイント上昇したと記載しており、価格転嫁による影響の緩和を示している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「自社製品比率の高い学校給食向けが堅調であったことなどから物価高騰の影響を受けつつも売上総利益率は前事業年度と同じ水準を維持し」
物価高騰の影響が当期の収益環境に現れた一方、学校給食向けの堅調さなどにより売上総利益率は前期と同水準を維持したと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高総利益率が原価高の販売価格への転嫁に苦戦して前年同期より1.0ポイント低下」
原価高を販売価格へ転嫁できず、売上高総利益率が前年同期比1.0ポイント低下したと記載しており、原材料・原価上昇リスクの影響が当四半期の利益率に実際に現れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、食料やエネルギーといった諸物価の上昇圧力は弱まらず、景気の先行きは不透明な状況が継続しております。」
諸物価の上昇圧力が弱まらない状況を継続して記載している。今回の四半期報告書では、当社の利益への直接的な影響額は示していない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「しかし、利益面につきましては、原材料高等の影響を受けて売上総利益率が低下するなか、人員の増強や行動制限の緩和等により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益は10億72百万円（前年同期比34.6％減）、経常利益は11億93百万円（前年同期比32.0％減）、当期純利益は８億３百万円（前年同期比28.1％減）となりました。」
原材料高が売上総利益率の低下を通じて営業利益、経常利益、当期純利益の減少要因として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「世界的なインフレの進行による輸入資材の価格高騰及び調達難の影響が、国内でも顕在化して物価が上昇するインフレ局面に入り、先行きが不透明な状況となりました。利益におきましては、原材料価格の高騰やコロナ渦での自粛が緩和されることに伴う旅費交通費の増加、展示会への積極出展、荷造運賃・支払手数料及び減価償却費等の販売費及び一般管理費が増加したこともあり、営業利益は２億95百万円（前年同期比60.0％減）、経常利益は４億18百万円（前年同期比50.0％減）、四半期純利益は２億79百万円（前年同期比46.0％減）となりました。」
輸入資材の価格高騰・調達難が国内で顕在化し、原材料価格の高騰が営業利益等の減少要因として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な物流網の混乱や部品の供給不足等の影響から上半期から下半期に納期がずれた案件等があり」
従来の原材料価格高騰・調達難に加え、世界的な物流網の混乱や部品供給不足が案件納期のずれとして実際の業績要因に現れたと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や急激な円安を主因として幅広い分野で値上げが進行しており、先行き不透明な経済環境が継続しております。」
原材料価格の高騰が継続し、幅広い分野で値上げが進行している状況を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社製品の原材料の価格等について、市況変動の影響を受けます。また、サプライヤーの被災や倒産、新型コロナウイルス等の感染症拡大などによるサプライチェーンの途絶による原材料の供給中断、供給不足が発生した場合は、当社の財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格等の市況変動と、サプライヤー被災・倒産や感染症による供給中断・不足のリスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社製品の原材料の価格等について、市況変動の影響を受けます。また、サプライヤーの被災や倒産、新型コロナウイルス等の感染症拡大などによるサプライチェーンの途絶による原材料の供給中断、供給不足が発生した場合は、当社の財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格等の市況変動リスクに加え、サプライヤー被災・倒産や感染症による供給中断・不足のリスクを継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「サプライヤーの被災や倒産、新型コロナウイルス等の感染症拡大などによるサプライチェーンの途絶による原材料の供給中断、供給不足が発生した場合は、当社の財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格高騰・価格転嫁不能リスクに加え、サプライヤーの被災・倒産や感染症による供給中断・不足をリスクとして明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の製品の製造に使用している原材料の価格が高騰し、製品の価格に転嫁できない場合には、当社の財政状態及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰を販売価格に転嫁できない場合の収益悪化リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の製品の製造に使用している原材料の価格が高騰し、製品の価格に転嫁できない場合には」
原材料価格上昇を販売価格に転嫁できない場合の収益悪化をリスクとしている。