鉄鋼等原材料価格の変動
FY2016に初出。22回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
大谷工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。37社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「利益面では、経費削減や、販売価格への転嫁を進めた結果、売上総利益が773百万円と前年同期比11百万円（1.6％）の増加、営業利益は214百万円と前年同期比28百万円（15.3％）の増加、経常利益は200百万円と前年同期比19百万円（10.7％）の増加、中間純利益は137百万円と前年同期比12百万円（10.0％）の増加となりました。」
原材料等のコスト環境に対し、経費削減と販売価格への転嫁を進めた結果、売上高減少下でも利益が増加した。価格変動の影響への対応が継続している。 - 2026-05-12対処業績予想の修正
「材料価格高騰分の販売価格への転嫁及び業務改善等による製造コストの見直しを図ったことにより、営業利益、経常利益、当期純利益は前回発表予想を上回る結果となりました。」
材料価格高騰への価格転嫁と製造コストの見直しが、利益の予想超過という実績として示された。canonical thread は変更しない。 - FY2025対処有価証券報告書
「この状況に対し、これまで培ったノウハウを集約し原価低減を進め、販売価格への原材料の価格変動の影響を抑えると共に、市場環境や多様化する顧客のニーズに応えるため、新製品開発など提案型営業を進める事で取引先にとって有為なメーカーであることを追求してまいります。」
原材料価格変動と価格転嫁の難しさが残る一方、ノウハウを集約した原価低減、販売価格への反映、提案型営業を対応策として進め、全社の利益は増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「また、材料費や光熱費等のコスト上昇に対し価格交渉に努めました。」
材料費・光熱費等のコスト上昇が実際に発生し、電力通信部門では価格交渉による対応を進めている。 - FY2024対処有価証券報告書
「これまで培ったノウハウを集約し原価低減を進め、販売価格への原材料の価格変動の影響を抑えると共に、市場環境や多様化する顧客のニーズに応えるため、新製品開発など提案型営業を進める事で取引先にとって有為なメーカーであることを追求してまいります。」
原材料価格の上昇と価格転嫁の難しさは残るが、原価低減、価格転嫁、提案型営業を進める対応が示され、電力通信・建材の両部門で利益が増加した。 - FY2024-Q3材料費高騰下で利益微増有価証券報告書
「建材関係は、首都圏を中心に大型物件の稼働も増加し、中小の物件もコンスタントに動いている状況のため、売上は好調ですが、材料費高騰の影響が続いており利益は微増となりました。」
材料費高騰の影響は続いているが、建材部門では売上高の増加を背景にセグメント利益も前年同期比13.8％増加した。前四半期の利益減少から改善が示されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「建材関係は、首都圏を中心に大型物件の稼働も増加し、中小の物件もコンスタントに動いている状況のため、売上は好調ですが、材料費の高騰の影響が続いており利益は減少しております。」
材料費高騰の影響が建材部門の利益減少として実際に表れている。売上高は前年同期比9.9％増加した一方、セグメント利益は17.9％減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「建材部門においては、大型物件の稼働も増え、中小の物件もコンスタントに動き始めている状況のため、売上は好調となりましたが、材料費高騰の影響も一部残っているため、利益はそれほど伸びませんでした。」
大型・中小物件の稼働により売上は好調となった一方、材料費高騰の影響が一部残り、建材部門の利益が伸びにくい状況が続いている。 - FY2023価格転嫁進展と建材利益圧迫の併存有価証券報告書
「当事業年度の売上高は7,189百万円と前期比781百万円（12.2％）の増加となりました。利益面では材料費の高騰は続いているものの、販売価格への転嫁を進めていることや、製造コストの見直し等により売上総利益は1,290百万円と前期比59百万円（4.9％）の増加、営業利益は250百万円と前期比77百万円（45.2％）の増加となりました。」
材料費高騰が続く中、販売価格への転嫁と製造コスト見直しにより全社利益は増加した。ただし建材部門では材料費高騰によりセグメント利益が20.0％減少しており、影響は部門別に分かれている。 - FY2023-Q3部門別の影響分化有価証券報告書
「建材関係は、大型物件の稼働も増加し、中小の物件もコンスタントに動いている状況であり、売上は好調ですが、材料費の高騰の影響により利益は減少しております。 この結果、売上高は2,288百万円と前年同四半期比570百万円（33.2％）の増加、セグメント利益は94百万円と前年同四半期比16百万円（14.7％）の減少となりました。」
材料費高騰の影響が建材部門の利益減少として実際に表れた。一方、電力通信部門では販売価格への転嫁により利益が増加しており、原材料価格リスクの影響が部門別に分かれている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「建材関係は、大型物件の稼働も増加し、中小の物件もコンスタントに動いている状況のため、売上は好調ですが、材料費の高騰の影響により利益は減少しております。」
材料費の高騰が建材部門の利益減少として実際に表れている。建材部門では売上高が36.1％増加した一方、セグメント利益は8.4％減少した。 - FY2023-Q1価格転嫁進展有価証券報告書
「原材料価格の上昇や供給面での抑制に加え、金融資本市場の変動等による下振れリスクに十分注意する必要があります。」
原材料価格の上昇が続く環境は継続している一方、電力通信部門では価格転嫁を進めており、その影響もあってセグメント利益が前年同期比29.0％増加した。原材料価格リスクへの対応の進展が示されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「鋼材価格の高騰や、納期の長期化などの影響によって大型物件の工程が遅延するなど全体的に動きが悪い状況となっております。」
鋼材価格の高騰と納期長期化が大型物件の工程遅延および建材業界全体の動きの悪さとして実際に表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「鋼材価格の高騰や、納期の長期化の影響によって大型物件の工程が遅延するなど、全体的に動きが悪い状況となった」
鋼材価格の高騰と納期長期化が大型物件の工程遅延および建材業界全体の動きの悪さとして実際に表れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「一方で、主要取引先である電力業界や通信業界では、設備投資の抑制傾向もあり、受注競争はより激しさを増している状況のため、直接的に販売価格に転嫁することが厳しくなっております。」
設備投資抑制と受注競争の激化により、原材料価格の変動を販売価格へ転嫁しにくい状況が引き続き示されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社の生産に必要な原材料においては、市況価格のモニタリングを行っております。また、仕入先および外注先においては良好な関係を保つことで円滑なサプライチェーンを築いております。」
原材料価格変動リスク自体は継続しているが、市況価格の監視と仕入先・外注先との関係維持による対応策が具体的に記載された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「受注競争もより激しさを増している状況であり、直接的に販売価格に転嫁することが厳しくなっております。」
原材料価格変動の影響に対し、受注競争の激化により販売価格への転嫁が難しい状況が改めて示されている。建材部門では材料費の高騰も懸念されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、鉄塔・鉄構については高経年の鉄塔が多く、将来的には建替需要の増加が見込めるものの、材料コストの増加などにより、利益は伸び悩んでおります。」
材料コストの増加が鉄塔・鉄構の利益の伸び悩みとして引き続き実際の業績に表れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「受注競争もより激しさを増している状況であり、直接的に販売価格に転嫁することが厳しくなっております。」
原材料価格変動に対し、受注競争の激化によって販売価格への転嫁が難しくなっていると、影響経路をより具体的に記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また、鉄塔・鉄構については新設鉄塔の受注は増加しましたが、材料コストの増加などにより、利益は伸び悩んでおります。」
材料コストの増加が鉄塔・鉄構の利益の伸び悩みとして実際に表れ、原材料価格変動リスクの影響が記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主力製品である架線金物は鉄鋼等の原材料比率が高く、その価格変動は収益への影響が甚大です。」
鉄鋼等の原材料価格変動と販売価格への転嫁遅れによる収益変動リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「主力製品である架線金物は鉄鋼等の原材料比率が高く、その価格変動は収益への影響が甚大です。販売価格へ速やかな転嫁が出来なければ、同部門の業績が経営成績に大きな変動を与える可能性があります。」
原材料比率の高さと販売価格への転嫁遅れを通じた収益変動リスクを明示している。