コロナ（5909）・施策再掲
感染症拡大防止と事業継続対応
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス下の製品供給維持と事業継続179社が書いているテーマ・逆風50社・追い風126社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「世界的な電子部品類等の不足に対する懸念が残る中、調達先の拡大を図るなど柔軟な生産・販売活動に取り組んだほか、訪問営業や展示商談会等のイベントなどが一部再開できたこともあり」
感染症拡大下の事業継続対応として、調達先の拡大、柔軟な生産・販売活動、訪問営業・展示商談会の一部再開を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「オンラインを活用した営業活動の施策を継続しましたが、訪問営業における一部制限や、緊急事態宣言等の発令により展示商談会が再び中止の動きとなったこともあり」
感染症拡大防止と事業継続の対応として、オンライン営業を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「訪問営業における一部制限が続いたため、オンラインを活用した営業活動の施策を継続しましたが、一部商品の販売に影響が生じました。」
感染症拡大防止と事業継続の対応として、オンライン営業を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「政府や都道府県等関係機関の指針に沿った感染拡大防止策の徹底をはじめとして、従業員に対する安全衛生に関する意識・知識向上のための注意喚起、WEB会議や時差出勤、在宅勤務等の実施による感染抑制策を講じております。」
WEB会議、時差出勤、在宅勤務等の感染抑制策に加え、新型肺炎対策会議による全社対応を実施している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループへの影響につきましては、展示商談会等のイベントや訪問営業において一部制限が続いたため、オンラインを活用した営業活動の施策等を講じましたが、一部商品の販売に影響が生じました。」
感染症拡大下の事業継続対応として、オンラインを活用した営業活動の施策を講じた。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは従業員の安全と健康の確保を最優先に、商品の供給責任を果たすべく事業活動の継続に向けて取り組んでいくほか」
従業員の安全・健康を優先し、代替調達先の確保、生産計画調整、訪問営業自粛、在宅勤務、WEB会議、時差出勤などにより感染拡大防止と事業継続を進めている。