安定収益構造への転換
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- 2026-07-30再掲決算
「当社グループは持続可能な社会に向けた「2026ビジョン」の実現を目指し、第10次中期経営計画のもと、３つの基本戦略「脱炭素社会に向けた事業ポートフォリオの再構築」「『楽』から『楽しい』への事業領域拡大」「経営基盤の再構築」の取り組みを進めました。」
2026ビジョンの実現に向け、第10次中期経営計画のもとでの取り組み継続を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは持続可能な社会に向けた「2026ビジョン」の実現を目指し、第９次中期経営計画のもと、３つの基本戦略「ヒートポンプ/電化事業の拡大」「『楽』から『楽しい』への事業領域拡大」「業務合理化による高コスト体質からの脱却」の取り組みを進めました。」
2026ビジョンと第9次中期経営計画の3つの基本戦略に基づく取り組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは持続可能な社会の実現に向けた「2026ビジョン」を策定し、第９次中期経営計画のもと、３つの基本戦略「ヒートポンプ/電化事業の拡大」「『楽』から『楽しい』への事業領域拡大」「業務合理化による高コスト体質からの脱却」の取り組みを進めました。」
強みを基盤とする中長期戦略と内部改革という方向性を、第9次中期経営計画と2026ビジョンの3つの基本戦略のもとで継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの強みをベースにした中長期戦略の再構築と内部改革を両輪で進めていく必要があると考えております。」
従来の安定収益構造への転換・ブランド拡大から、強みを基盤とする中長期戦略の再構築と内部改革を両輪とする方向へ表現が移行した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは第８次中期経営計画の最終年度を迎え、「コロナブランドの拡大と進化」を推進キーワードに、基本戦略「既存販売チャネルでの事業領域拡大」「空調メーカーとしてのポジション構築」「持続的成長のための機能・基盤強化」に基づいた事業戦略・機能戦略の取り組みを進めました。」
暖房ブランドを基盤に年間を通じた空調・給湯の価値提供を目指す方向性を、第8次中期経営計画の最終年度において継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「創業から築いてきた「暖房のコロナ」ブランドをベースに、年間を通して空調・給湯における価値を提供する企業を目指して」
暖房ブランドを基盤に、年間を通じて空調・給湯の価値を提供する方向性を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「暖房のコロナ」ブランドをベースに、年間を通して空調・給湯における価値を提供する企業を目指し」
安定収益構造への転換という従来の表現から、暖房ブランドを基盤に空調・給湯を年間商品として提供する方向へ戦略表現が移行している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そこで「新たな発展への構造改革 ～創造と協創～」をミッションとし、平成29年３月期(2016年度)から平成31年３月期(2018年度)までの第７次中期経営計画「Ｖアッププラン」について取り組んでまいります。」
安定収益構造への転換から表現を改めた第７次中期経営計画「Ｖアッププラン」に基づく構造改革を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「そこで「新たな発展への構造改革 ～創造と協創～」をミッションとし、平成29年3月期(2016年度)から平成31年3月期(2018年度)までの第７次中期経営計画「Ｖアッププラン」について、以下のように目標を定めて取り組んでまいります。」
第6次中期経営計画で掲げていた安定収益構造への転換から、第7次中期経営計画における「新たな発展への構造改革」へ、戦略の表現が移行している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは経営環境の変化に対応し、安定的に収益を確保できる構造への転換実現を目指す「第６次中期経営計画」の最終年度を迎え、「新商品開発力の強化」「アクアエア事業の育成・拡大」「CQM（CORONA Quality Management）活動による企業体質の強化」という重点施策に基づき、魅力ある「オンリーワン」商品の提供と付加価値向上、成長事業の育成・拡大、業務の生産性向上を目指し、事業活動を進めました。」
第６次中期経営計画の最終年度における重点施策として、安定収益構造への転換を掲げている。