物価・原材料価格・円安による販売価格上昇と買い替え需要減少
FY2024-Q3に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。21社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-09-14顕在化決算説明資料
「売上総利益率は、5月以降、順次PB商品や一部修理工賃の値上げを実施したものの、為替レートの悪化や客数増加に向けた販売促進の実施等により低下」
PB商品および一部修理工賃の値上げが実施されたことを具体的に示している。 - FY2027-H1販売価格改定を実施有価証券報告書
「原材料価格や人件費の高騰が継続する中、2026年５月度より販売価格の改定を実施いたしました。」
原材料価格・人件費の高騰が継続する状況で、2026年5月度から販売価格を改定したことを新たに具体的に開示している。 - 2026-06-12再掲決算
「物価上昇、長期化する円安基調、米国における関税政策、中東及びウクライナ情勢の影響による経済環境の悪化が見られ、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
物価上昇と円安基調が個人消費等に影響し得る経済環境上の懸念として引き続き示されている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「長期化する円安基調、物価上昇の継続や金利の上昇などによる個人消費の減速懸念」
円安と物価上昇に加え、金利上昇による個人消費減速の懸念を引き続き開示している。 - 2026-03-16再掲決算
「一方で、不安定な国際情勢による資源・エネルギー価格の高騰や物価上昇など、依然として個人消費の先行きは不透明な状況が続くことが予想されます。」
物価上昇等による個人消費への懸念を引き続き示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「物価上昇の継続や金利の上昇などによる個人消費の減速懸念」
物価上昇の継続が個人消費の減速につながる懸念を引き続き示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、PB商品はNB商品に比べて商社や卸を通さないため、値ごろ感のある商品開発が可能となります。」
物価上昇下で価格競争力のある商品を提供する必要性を、PB商品の値ごろ感という対応方針とともに引き続き示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「度重なる物価上昇で価格に敏感になっている顧客のニーズに対応するため、NB商品に比べてお手頃価格であるPB商品の品揃えを強化いたしました。」
物価上昇により顧客の価格感応度が高まっている状況を引き続き認識し、PB商品の品揃え強化による対応を記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「度重なる物価上昇で価格に敏感になっている顧客のニーズに対応するため、NB商品に比べてお手頃価格であるPB商品の品揃えを強化いたしました。」
物価上昇により顧客の価格感応度が高まっている状況を引き続き認識している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社が属する自転車業界におきましては、相次ぐ諸物価の上昇や円安に伴い商品の販売価格が上昇したことにより、自転車の買い替え需要が減少するとともに、修理需要が増加いたしました。」
物価上昇・円安による販売価格上昇、それに伴う買い替え需要の減少と修理需要の増加を、通期でも実際の市場変化として記載している。 - FY2024-Q3初出有価証券報告書
「自転車業界では、相次ぐ諸物価の上昇や原材料の高騰及び円安に伴い商品の販売価格が上昇したことにより、消費者の低価格志向が高まった結果、自転車の買い替え需要が減少するとともに修理需要が増加しました。」
コスト上昇、円安、消費者の低価格志向、買い替え需要減少が実際の市場変化として記載されている。