住友事業精神と住友電工グループ経営理念に基づく公正な事業活動
FY2018に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに103社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「住友事業精神の「萬事入精（ばんじにっせい）」「信用確実」「不趨浮利（ふすうふり）」という理念のもと、社会から信頼される公正な企業活動の実践に真摯に取り組んでまいります。」
住友事業精神、公正な企業活動、企業倫理を基本とする方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、連綿と引き継がれる「住友事業精神」と「住友電工グループ経営理念」のもと、公正な事業活動を通して社会に貢献していくことを不変の基本方針としています。」
住友事業精神、グループ経営理念、公正な事業活動を基本方針とする姿勢を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、住友事業精神と住友電工グループ経営理念の基本的な価値軸はSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）にも相通ずるものであると考えており、サステナブルな社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
住友事業精神、グループ経営理念、公正な企業活動およびサステナブルな社会の実現を基本方針として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「最後に、法令遵守や企業倫理の維持は、当社経営の根幹をなすものであり、企業として存続・発展するための絶対的な基盤と考えております。今後とも、住友事業精神の「萬事入精（ばんじにっせい）」「信用確実」「不趨浮利（ふすうふり）」という理念のもと、社会から信頼される公正な企業活動の実践に真摯に取り組んでまいります。」
法令遵守、企業倫理、住友事業精神、公正な企業活動を経営の基盤とする方針を継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「「公益を重視し、ステークホルダーの皆様との共栄を図る」という「マルチステークホルダー主義」の考え方に基づいて、ステークホルダーとの適切な協働を通じ、適正なコーポレートガバナンスに基づく経営の透明性・公正性を確保し、その充実に取り組むことにより、当社グループの持続的な成長と中長期的な企業価値の向上とともに、これらのゴーイングコンサーンとしての成果のステークホルダーの皆様への着実な還元を図ることとしています。」
住友事業精神・経営理念に基づく公正な事業活動に加え、マルチステークホルダーとの共栄と成果還元を経営方針として明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今後とも、住友事業精神の「萬事入精」「信用確実」「不趨浮利」という理念のもと、社会から信頼される公正な企業活動の実践に真摯に取り組んでまいります。」
住友事業精神、公正な企業活動、企業倫理を基本とする方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「今後とも、住友事業精神の「萬事入精」「信用確実」「不趨浮利」という理念のもと、社会から信頼される公正な企業活動の実践に真摯に取り組んでまいります。」
住友事業精神と公正な企業活動を基本とする方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは「住友事業精神」と「住友電工グループ経営理念」のもと、公正な事業活動を通して社会に貢献していくことを不変の基本方針としております。」
住友事業精神、グループ経営理念、公正な事業活動を通じた社会貢献を基本方針として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは「住友事業精神」と「住友電工グループ経営理念」のもと、公正な事業活動を通して社会に貢献していくことを不変の基本方針としております。」
住友事業精神・グループ経営理念・公正な事業活動を基本方針とする姿勢を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、住友事業精神と住友電工グループ経営理念を事業活動の根底に置き」
住友事業精神と住友電工グループ経営理念を事業活動の根底に置く方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、住友事業精神と住友電工グループ経営理念を事業活動の根底に置き」
住友事業精神と住友電工グループ経営理念を事業活動の根底に置く方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは「住友事業精神」と「住友電工グループ経営理念」のもと、公正な事業活動を通して社会に貢献していくことを不変の基本方針としております。」
住友事業精神とグループ経営理念、公正な事業活動を通じた社会貢献を不変の基本方針として明示している。