収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用
FY2018に初出。10回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2022-Q3。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに11社。
- FY2022-Q3第3四半期累計の収益認識基準適用影響を追加有価証券報告書
「これにより、当第３四半期連結累計期間の外部顧客への売上高は、環境エネルギー関連事業で21,050百万円減少し、セグメント利益又は損失（△）は、環境エネルギー関連事業で1,393百万円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用により、環境エネルギー関連事業の外部顧客向け売上高は21,050百万円減少し、セグメント利益は1,393百万円増加した。 - FY2022-Q2半期の収益認識基準適用影響を追加有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、報告セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。これにより、当第２四半期連結累計期間の外部顧客への売上高は、環境エネルギー関連事業で12,244百万円減少し、セグメント利益又は損失（△）は、環境エネルギー関連事業で1,402百万円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用により、環境エネルギー関連事業の外部顧客向け売上高は12,244百万円減少し、セグメント利益は1,402百万円増加した。 - FY2022-Q1第1四半期の収益認識基準適用影響を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、報告セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。これにより、当第１四半期連結累計期間の外部顧客への売上高は、環境エネルギー関連事業で5,472百万円減少し、セグメント利益又は損失（△）は、環境エネルギー関連事業で1,014百万円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用により、環境エネルギー関連事業の外部顧客向け売上高は5,472百万円減少し、セグメント利益は1,014百万円増加した。 - FY2021通期適用影響を追加有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高が32,999百万円、売上原価が33,434百万円それぞれ減少した一方、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ435百万円増加しております。」
収益認識会計基準の通期適用により、売上高は32,999百万円減少し、営業利益等は435百万円増加した。 - FY2021-Q3第3四半期累計の適用影響を追加有価証券報告書
「これにより、当第３四半期連結累計期間の売上高が21,050百万円、売上原価が22,559百万円それぞれ減少した一方、販売費及び一般管理費が116百万円増加し、これらの結果、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ1,393百万円増加しております。」
収益認識会計基準等の適用による第3四半期累計の影響として、売上高は21,050百万円減少し、営業利益等は1,393百万円増加した。 - FY2021-Q2適用影響を追加有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第2四半期累計では売上高が12,244百万円減少する一方、営業利益等が1,402百万円増加した影響を開示している。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しております。」
収益認識会計基準等を2021年3月期第1四半期の期首から適用し、支配移転時点を基準とする収益認識へ移行した。 - FY2020適用予定基準を整理有価証券報告書
「2018年３月30日に公表された「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」については、2021年３月期の期首から適用します。2020年３月31日に改正された「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」並びに「金融商品の時価等の開示に関する適用指針」については、2022年３月期の期首から適用予定であります。」
収益認識基準について、既公表基準は2021年3月期首から適用し、2020年改正基準等は2022年3月期首から適用予定と整理している。 - FY2019適用予定時期を具体化有価証券報告書
「２０２１年３月期の期首からの適用を現在検討中であります。」
収益認識基準の適用予定時期を、従来の平成34年3月期から2021年3月期の期首として記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「適用予定日は、平成34年３月期の期首から適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準および適用指針を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。