特定取引先・大型案件への依存
FY2016に初出。30回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
エヌアイシ・オートテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026キヤノン販売比率24.9％有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,571,994 24.9」
当事業年度のキヤノン向け販売高は1,571百万円、総販売実績に対する割合は24.9％で、前事業年度の23.0％から上昇した。特定取引先への依存と販売先多様化の方針は継続している。 - 2026-05-08悪化決算
「キヤノン株式会社 1,571,994 24.9」
キヤノン向け販売高の総販売実績に対する割合が24.9％となり、前期の23.0％から上昇した。 - FY2026-H1キヤノン販売比率26.6％有価証券報告書
「キヤノン株式会社 870,599 26.6 135.7」
キヤノン向け販売高は870百万円、総販売実績に対する割合は26.6％であった。特定取引先への販売集中を示す数値は開示されたが、会社は依存リスク自体の変化を明示していない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,531,936 23.0」
当事業年度の主要販売先としてキヤノン向け販売高1,531百万円、総販売実績に対する割合23.0％を開示している。また、ダイドー向けは848百万円、12.8％であり、特定取引先への依存リスクと販売先多様化の方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 387,029 10.9 ― ダイドー株式会社 360,430 10.1 ― 株式会社不二越 357,176 10.1 ―」
当第3四半期累計期間の主要販売先として、キヤノン10.9％、ダイドー10.1％、不二越10.1％を開示している。特定取引先・大型案件への依存リスク自体の重要な変更は明示していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 156,570 11.9 22.9 株式会社不二越 144,984 11.0 83.1」
当第1四半期の主要販売先はキヤノン11.9％、不二越11.0％であった。特定取引先・大型案件への依存リスクについて、リスク欄では重要な変更はないとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 2,003,607 30.1」
キヤノン向け販売高は2,003百万円、総販売実績に対する割合は30.1％であった。特定取引先依存リスク自体の変化は会社として明示していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,645,750 32.1 87.9」
キヤノン向け販売高は1,645百万円、総販売実績に対する割合は32.1％であった。特定取引先・大型案件への依存リスク自体について、会社は重要な変更を明示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,192,248 33.3 92.6」
キヤノン向け販売高は1,192百万円、総販売実績に対する割合は33.3％であった。特定取引先・大型案件への依存リスク自体について、会社は重要な変更を明示していない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 684,309 37.1 117.3」
キヤノン向け販売高684百万円、総販売実績に対する割合37.1％を記載している。特定取引先・大型案件への依存リスク自体について、会社は重要な変更を明示していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,872,160 34.0 95.5」
キヤノン向け販売高は1,872百万円、総販売実績に対する割合は34.0％であった。特定取引先・大型案件への依存リスク自体について、会社は重要な変更を明示していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 583,339 32.5 175.6」
キヤノン向け販売高583百万円、総販売実績に対する割合32.5％を記載している。特定取引先・大型案件への依存リスク自体について、会社は重要な変更を明示していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは特定の取引先に対する依存度が高くなっており、特に大型機械設備投資案件を受注し、売上計上した連結会計年度の売上高が大きく伸長する場合があります。」
特定取引先・大型案件への依存と、営業・設計・製造の連携による販売先多様化の方針を再確認している。キヤノン向け売上高は2,446百万円、割合は36.8％である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定取引先・大型案件への依存リスクについて、重要な変更はないとしている。なお、キヤノン向け販売高は1,961百万円、総販売実績に対する割合は39.6％である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,214,824 37.0 107.8」
キヤノン向け販売高1,214百万円、総販売実績に対する割合37.0％を開示している。特定取引先依存リスク自体の変化は会社として明示していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,485,747 29.4 69.8」
キヤノン向け販売高は1,485百万円、総販売実績に対する割合は29.4％であった。特定取引先依存リスク自体の変化は会社として明示していない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,126,751 32.1 85.3」
キヤノン向け販売高は1,126百万円、総販売実績に対する割合は32.1％であった。特定取引先依存リスク自体の変化は会社として明示していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 576,174 34.4 91.7」
キヤノン向け販売高は576百万円、総販売実績に対する割合は34.4％であった。特定取引先への依存度について、会社は重要な変更を明示していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 2,129,077 33.0 83.0」
キヤノン向け販売高は2,129百万円、総販売実績に対する割合は33.0％であった。特定取引先依存リスク自体の変化は会社として明示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,320,457 31.7 84.2」
キヤノン向け販売高は1,320百万円、総販売実績に対する割合は31.7％であった。特定取引先依存リスク自体の変化は会社として明示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 628,553 31.1 84.9」
キヤノン向け販売高628百万円、総販売実績に対する割合31.1％を記載している。リスク欄では重要な変更なしとしており、特定取引先依存リスクの変化は明示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 2,564,578 37.2 126.0」
キヤノン向け販売高2,564百万円、総販売実績に対する割合37.2％を記載している。特定取引先依存リスク自体の変化は会社として明示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定取引先・大型案件への依存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 1,568,947 36.6 142.1」
キヤノン向け販売高1,568百万円、総販売実績に対する割合36.6％を記載している。前四半期の38.6％から低下しているが、会社は特定取引先依存リスク自体の変化を明示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 740,112 38.6 139.1」
キヤノン向け販売高740百万円、総販売実績に対する割合38.6％を記載している。リスク欄では重要な変更なしとしており、集中リスクの悪化は会社自身は明示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは特定の取引先に対する依存度が高くなっており、特に大型機械設備投資案件を受注し、売上計上した連結会計年度の売上高が大きく伸長する場合があります。」
特定取引先・大型案件への依存と販売先多様化の必要性を再掲している。当連結会計年度のキヤノン向け売上高は2,953百万円、割合は36.5％であるが、会社はリスク自体の変化を明示していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「キヤノン株式会社 2,034,701 34.5 223.5」
キヤノン向け販売高2,034百万円、総販売実績に対する割合34.5％を記載している。前四半期の割合より上昇しているが、リスク欄では重要な変更なしとしており、集中リスクの悪化は断定していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「相手先 販売高（千円） 割合（％） 前年同四半期比（％） キヤノン株式会社 1,104,080 31.1 161.6」
当第２四半期連結累計期間のキヤノン株式会社向け販売高は1,104百万円、総販売実績に対する割合は31.1％と記載されている。リスク欄では重要な変更なしとしているため、集中リスク自体の悪化は断定していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定取引先・大型案件への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは特定の取引先に対する依存度が高くなっており、特に大型機械設備投資案件を受注し、売上計上した連結会計年度の売上高が大きく伸長する場合があります。」
販売先の多様化に向け、営業・設計・製造の連携による新規大口ユーザーの開拓を記載している。主要顧客の売上高割合はキヤノン20.1%、東レエンジニアリング15.6%。