日本精鉱（5729）・施策再定義
安全衛生活動の推進と人財育成
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本の確保・育成と安全・安心な職場環境・ワークライフバランスの推進239社が書いているテーマ・逆風1社・追い風242社
日本精鉱がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの243件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再定義有価証券報告書
「グループ力・製品力・人財力・収益力を高め既存事業の拡大と新規事業の開拓を行う」
従来の安全衛生活動・人財育成から、新計画では「人財力」や「価値を創造することができるひとづくり」として位置付け直している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「具体的な施策として、既存製品の継続成長・選択と集中・新製品の開発、グローバルな視点での事業推進、生産性の向上、安全衛生活動の推進、人財育成を行うことで、企業価値の向上を目指してまいります。」
安全衛生活動と人財育成を中期経営計画の施策として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「前述の中期経営計画において、「事業基盤の改善と強化を行い、収益力の向上を図る」ことを基本方針に掲げ、具体的な施策として、既存製品の継続成長・選択と集中・新製品の開発、グローバルな視点での事業推進、生産性の向上、安全衛生活動の推進、人財育成を行うことで、企業価値の向上を目指してまいります。」
安全衛生活動と人財育成を中期経営計画の施策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産性の向上、安全衛生活動の推進、人財育成を行うことで、企業価値の向上を目指してまいります。」
中期経営計画の施策として、安全と人材を明示している。