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大阪チタニウムテクノロジーズ(5726)・リスク削除

半導体用ポリシリコンの需給調整・市場環境悪化

FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2019。

10記載
4年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2016 – FY2017-Q2再掲FY2018-Q3 – FY20192016: 320162017: 420172018: 220182019: 12019
同じテーマの他社
技術転換・需給悪化による既存製品の需要・価格変動28社が書いているテーマ・逆風28社・追い風0社

大阪チタニウムテクノロジーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2017年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中9社が悪化側に。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2019削除有価証券報告書

    「ポリシリコン事業につきましては、2018年11月28日の取締役会にて事業撤退を決議し、2019年1月をもってポリシリコンの製造を終了しております。」

    ポリシリコン製造終了に伴い、従来の半導体用ポリシリコンの需給ギャップを継続的な事業リスクとして記載する状態から移行した。
  2. FY2018再掲有価証券報告書

    「半導体用ポリシリコンの世界的な需給ギャップが当面継続すると想定しています。」

    半導体用ポリシリコンの世界的な需給ギャップが当面続くとの認識を再掲した。
  3. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「ポリシリコン事業では、半導体用ポリシリコンの需給調整が継続している一方、第2四半期累計期間の出荷の一部が第3四半期以降に後ろ倒しとなった影響により販売数量が前年同期より減少し、ポリシリコン事業の売上高は6,822百万円(前年同期比16.5%減)となりました。」

    半導体用ポリシリコンの需給調整が継続していることが再掲された。出荷の後ろ倒しも影響し、売上高は前年同期比16.5%減となった。
  4. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「ポリシリコン事業では、半導体用ポリシリコンの需給調整が継続している一方、当第2四半期累計期間の出荷の一部が第3、第4四半期に後ろ倒しとなったことから販売数量が減少し、ポリシリコン事業の売上高は2,902百万円(前年同期比40.0%減)となりました。」

    半導体用ポリシリコンの需給調整が継続し、出荷の一部の後ろ倒しも加わって販売数量が減少した。売上高は前年同期比40.0%減となったが、出荷時期の影響も明記されている。
  5. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「ポリシリコン事業では、半導体用ポリシリコンの需給調整が継続していることに加え、当事業年度の出荷が後ろ倒しとなることから販売数量が減少し、ポリシリコン事業の売上高は1,492百万円(前年同期比25.0%減)となりました。」

    半導体用ポリシリコンの需給調整が継続していることが再掲された。販売数量・売上高は減少したが、出荷時期の後ろ倒しも要因として併記されている。
  6. FY2017悪化有価証券報告書

    「半導体用ポリシリコンについては、需給ギャップの解消にはなお時間を要する見込みであり厳しい価格競争が続いております。」

    需給ギャップの解消に時間を要する見通しと、厳しい価格競争の継続が明示され、ポリシリコン市場環境の厳しさが引き続き示された。
  7. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「ポリシリコン事業では、半導体用ポリシリコンの需給調整が継続していること、また昨年10月に関西電力の高圧線鉄塔近くでの火災により岸和田製造所を含む広範囲にわたる突発停電が発生しポリシリコンプラントが停止、早期復旧に努めたものの生産・出荷が減少したことによりポリシリコン事業の売上高は8,173百万円(前年同期比4.8%減)となりました。」

    半導体用ポリシリコンの需給調整継続が再掲された。売上高は前年同期比4.8%減となったが、当四半期の新たな主因として突発停電による生産・出荷減少も記載されている。
  8. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「ポリシリコン事業では、半導体用ポリシリコンの需給調整継続や主要顧客向け販売数量の見直しの影響、また当事業年度の出荷が下期に多い計画であることから販売数量が減少したため、売上高は4,838百万円(前年同期比31.7%減)となりました。」

    需給調整と主要顧客向け販売数量の見直しが継続し、売上高は前年同期比31.7%減少した。セグメント損益も974百万円の損失となり、前年同期の410百万円の損失から悪化した。
  9. FY2017-Q1悪化有価証券報告書

    「ポリシリコン事業では、半導体用ポリシリコンの需給調整継続や主要顧客向け販売数量の見直しの影響、また当事業年度の出荷がボトムヘビーであることから販売数量が減少したため、売上高は1,990百万円(前年同期比39.2%減)となりました。」

    需給調整と主要顧客向け販売数量見直しが継続し、ポリシリコン売上高は前年同期比39.2%減、セグメント損益は403百万円の損失となった。
  10. FY2016顕在化有価証券報告書

    「半導体用ポリシリコンの需給調整が依然として継続しております。また、ポリシリコン製造設備について、市場環境の悪化と今回の生産トラブルを踏まえた今後の販売見込量の見直しに伴い95億円の減損損失を計上した」

    需給調整の継続と市場環境悪化を背景に、ポリシリコン製造設備で95億円の減損損失を計上した。
一緒に動いた変遷

「航空機・世界経済によるチタン需要変動」は、この変遷が動いた10回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1航空機・世界経済によるチタン需要変動2回
  3. 2米ドル受取超過による為替変動リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
半導体用ポリシリコンの需給調整・市場環境悪化|大阪チタニウムテクノロジーズ(5726)の変遷 | Komori