JMC（5704）・方針再掲
成長投資を優先した当面の無配
FY2016に初出。17回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
17記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業効率化・拡大投資を優先した無配方針235社が書いているテーマ・逆風44社・追い風165社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに129社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの237件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 （円） － － －」
当中間会計期間も１株当たり配当額はなく、無配方針が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 （円） － － －」
当中間会計期間を含め、１株当たり配当額はなく、当面無配とする方針が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 （円） － － －」
第１四半期累計期間の１株当たり配当額は引き続きゼロと表示され、配当金支払額も該当なしとされた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、第23期（2014年12月期）より業容拡大のため設備投資を優先しており、無配としております。将来的には、配当を行う方針でありますが、当面は無配の予定であります。」
設備投資を優先し、当面は無配とする方針が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 （円） － － －」
当第１四半期累計期間の配当金支払額及び配当予定はなく、当面無配とする方針が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 （円） － － －」
当第２四半期累計期間の配当金支払額及び配当予定はなく、当面無配とする方針が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額（円） － － －」
当第１四半期累計期間を含め、１株当たり配当額は引き続きゼロと表示され、配当金支払額も該当なしとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 － － －」
当第２四半期累計期間の配当金支払額及び基準日後に効力が発生する配当はいずれも該当せず、無配方針が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 （円） － － －」
当第１四半期累計期間の１株当たり配当額は引き続きゼロで、配当金支払額も該当なしとされた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「第23期（2014年12月期）より業容拡大のため設備投資を優先しており、無配としております。将来的には、配当を行う方針でありますが、当面は無配の予定であります。」
設備投資・内部留保を優先し、当面無配とする方針が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額 （円） － － －」
第３四半期累計期間の１株当たり配当額は引き続きゼロと表示され、配当金支払額も該当なしとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額（円） － － －」
当第１四半期累計期間の１株当たり配当額は引き続きゼロで、配当金支払額も該当なしとされた。 - FY2019後退有価証券報告書
「ただし、配当実施の可能性及びその実施時期等については、現時点で未定であります。」
無配と内部留保・設備投資優先の方針は続く一方、配当実施の可能性と時期が未定であることが明示され、将来配当の時間軸が弱まった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開に資する設備投資等に有効活用していく所存であります。」
設備投資を優先し、当面は無配としながら内部留保を事業展開に活用する方針が継続した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額（円） － － －」
第３四半期累計期間の１株当たり配当額はゼロで、配当金支払額も該当なしとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「１株当たり配当額（円） － － －」
当第２四半期累計期間の１株当たり配当額は引き続きゼロと表示され、配当金支払額も該当なしとされた。 - FY2016初出有価証券報告書
「第23期（平成26年12月期）より業容拡大のため設備投資を優先しており、無配としております。将来的には、配当を行う方針でありますが、当面は無配の予定です。内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開に資する設備投資等に有効活用していく所存であります。」
将来的な配当方針を示しつつ、当面は設備投資と内部留保を優先している。