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決算5704JMC鉄鋼・非鉄

2023年12月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

2023年12月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比36.0%増、営業利益が110.1%増となり、通期業績予想は据え置かれた。3Dプリンター事業と鋳造事業が伸びた一方、CT事業は減収減益となった。

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規模
110.1
営業利益の前年同期比増減率(%)
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2023年1月1日〜2023年6月30日非連結(個別)日本基準
売上高1,759百万円前年比 +36.0%進捗 52.2%
営業利益299百万円前年比 +110.1%進捗 71.2%
経常利益301百万円前年比 +73.8%進捗 74.3%
純利益(親会社株主帰属)188百万円前年比 +63.1%進捗 72.3%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益35.33円
期末の財政状態
総資産4,800百万円
うち純資産 2,651 百万円自己資本比率 55.2%前期末比 -1.5pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+344,391
投資-602,378
財務+368,561
純増減+110,574

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高417,134千円
セグメント別売上高3Dプリンター事業 336,471千円(前年比 +41.7%)、鋳造事業 1,220,325千円(前年比 +44.8%)、CT事業 202,256千円(前年比 -21.8%)
セグメント別利益3Dプリンター事業 85,327千円(前年比 +168.5%)、鋳造事業 319,198千円(前年比 +101.9%)、CT事業 133,043千円(前年比 -19.9%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,370百万円(前年比 +14.0%)
営業利益420百万円(前年比 +19.6%)
経常利益405百万円(前年比 +6.2%)
純利益260百万円(前年比 +5.0%)
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因

EV関連・FA協働ロボット関連の試作開発案件の堅調な受注、大口案件の納品、試作業界の景況感回復、展示会・催事再開による受注機会増加、生産量増加及び短納期対応。CT事業は新規ビジネス利用への訴求不足及び非破壊検査・選別サービスの案件ボリューム減少。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 18,369千円、固定資産売却損 1,908千円
減価償却費127,715千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数5,330,000
期末自己株式数300
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2023年1月1日〜2023年6月30日
売上高1,759百万円(前年比 +36.0%)
営業利益299百万円(前年比 +110.1%)
経常利益301百万円(前年比 +73.8%)
親会社株主に帰属する当期純利益188百万円(前年比 +63.1%)
1株当たり当期純利益35.33円
自己資本比率当期末 55.2 / 前期末 56.7
総資産4,800百万円
純資産2,651百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー344,391千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-602,378千円
財務活動によるキャッシュ・フロー368,561千円
現金及び現金同等物期末残高417,134千円
通期業績予想売上高 3,370百万円(前年比 +14.0%) / 営業利益 420百万円(前年比 +19.6%) / 経常利益 405百万円(前年比 +6.2%) / 純利益 260百万円(前年比 +5.0%)
年間配当予想0円 → 0円
セグメント別売上高3Dプリンター事業 336,471千円(前年比 +41.7%)、鋳造事業 1,220,325千円(前年比 +44.8%)、CT事業 202,256千円(前年比 -21.8%)
セグメント別利益3Dプリンター事業 85,327千円(前年比 +168.5%)、鋳造事業 319,198千円(前年比 +101.9%)、CT事業 133,043千円(前年比 -19.9%)
減価償却費127,715千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 18,369千円、固定資産売却損 1,908千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数5,330,000
期末自己株式数300
業績の増減要因EV関連・FA協働ロボット関連の試作開発案件の堅調な受注、大口案件の納品、試作業界の景況感回復、展示会・催事再開による受注機会増加、生産量増加及び短納期対応。CT事業は新規ビジネス利用への訴求不足及び非破壊検査・選別サービスの案件ボリューム減少。
この書類が述べていない項目(9件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

EV関連やFA協働ロボット関連の試作・開発案件が堅調だったこと、大口案件の納品、試作業界の景況感回復、展示会・催事再開による受注機会増加、生産量増加と短納期対応などが増収増益要因として挙げられている。一方、CT事業は新規ビジネス利用への訴求不足と非破壊検査・選別サービスの案件ボリューム減少により減収減益となった。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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