エンビプロ・ホールディングス（5698）・方針取引形態変更に伴う表示上の減収直近の決算説明資料（2026-05-14）では「再掲」
収益認識会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
6記載
6年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による収益認識方法・表示変更128社が書いているテーマ・逆風17社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに95社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている128社のうち14社を表示しています。上の文は128社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1取引形態変更に伴う表示上の減収有価証券報告書
「金属原料のトレーディング事業では、取引形態の変更に伴う収益認識基準の適用により、形式上は大幅な減収となりました。」
収益認識会計基準の適用自体は継続しており、今回の取引形態変更では金属原料トレーディング事業の売上高が形式上大幅に減少したと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は2,000,014千円減少し、売上原価は2,000,014千円減少しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続し、第3四半期累計期間では売上高及び売上原価がそれぞれ2,000,014千円減少した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用していますが、当該期首残高に与える影響はありません。この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,831,636千円減少し、売上原価は1,831,636千円減少しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続し、当第2四半期累計期間では売上高及び売上原価がそれぞれ1,831,636千円減少した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,164,436千円減少し、売上原価は1,164,436千円減少しております。」
当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、支配移転時点で収益を認識する方法へ変更した。適用により当四半期の売上高及び売上原価はそれぞれ1,164,436千円減少した。