優れた人材の採用・育成
FY2016に初出。9回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「現状において女性管理職は当社グループにおいて２名にとどまっておりますが、うち１名は部長職に昇格いたしました。また、女性管理職候補は５名から６名に１名増員いたしました。加えて、今後は更なる選任を検討中であり、女性管理職比率を高めていきたいと考えております。」
女性管理職2名のうち1名が部長職へ昇格し、女性管理職候補も5名から6名へ増加した。女性管理職比率を高める方針を継続している。 - FY2026-H1人財確保に向けた賃金アップの影響継続有価証券報告書
「損益につきましても、販売数量の減少、及び人財確保に向けた賃金アップ等による影響があったものの、前年7月以降に実施した鋼材値上げによる製品販売価格の改定、加工賃是正のフル浸透、及びエネルギー原単位の削減等により営業利益は447百万円（前年同期比47.2％増）、経常利益は483百万円（前年同期比44.2％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は301百万円（前年同期比57.6％増）と増益となりました。」
人財確保に向けた賃金アップが引き続き損益への影響要因として記載された。一方、価格改定等により営業利益・経常利益・中間純利益は前年同期比で増加した。 - FY2025-H1人財確保策としてベアアップを記載有価証券報告書
「一方、損益は製品販売価格の改定などによる収益改善効果があったものの、販売数量の低迷、及び人財確保に向けたベアアップによる影響もあり、営業利益は304百万円（前年同期比25.7％減）、経常利益は335百万円（前年同期比26.1％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は191百万円（前年同期比29.5％減）となりました。」
人財確保に向けたベアアップが実施され、その影響が営業利益等の減少要因の一つとして記載された。 - FY2024女性管理職の登用方針を具体化有価証券報告書
「現状において女性管理職は当社グループにおいて２名にとどまっておりますが、今後は積極的に管理職に登用し、女性管理職比率を高めていきたいと考えております。」
女性管理職が2名である現状を示し、今後の積極的な管理職登用と女性管理職比率向上の方針を記載している。 - FY2023多様な人材登用と全員が活躍できる場の方針を追加有価証券報告書
「当社グループは、多様な人材登用及び育成が持続的な会社の成長に必要であると考えております。社員の年齢や性別、新卒又は中途採用者などの属性を問わず、社員全員が活躍できる場を提供します。」
従来の採用・教育・研修に加え、年齢、性別、新卒・中途などの属性を問わない多様な人材登用と、全員が活躍できる場の提供を方針として記載している。 - FY2022人材育成手段の具体化有価証券報告書
「当社グループとしては、外部講師による社内講習会や積極的な外部研修を実施するとともに、当社グループが求める必要な人材の確保に努めてまいります。」
人材の採用・育成について、外部講師による社内講習会、外部研修及び必要人材の確保を具体的な施策として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、優れた人材の採用及び育成を最重要課題の一つとして認識し、能力向上のための教育の実施及び外部研修支援制度の拡充を図るとともに、能力主義を基本とした人事考課を実施しております。」
人材の採用・育成を重要課題とし、教育、外部研修支援、能力主義の人事考課を行う方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、優れた人材の採用及び育成を最重要課題の一つとして認識し、能力向上のための教育の実施及び外部研修支援制度の拡充を図るとともに、能力主義を基本とした人事考課を実施しております。」
人材の採用・育成を重要課題とし、教育・外部研修支援・能力主義の人事考課を行う方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、優れた人材の採用及び育成を最重要課題の一つとして認識し、能力向上のための教育の実施及び外部研修支援制度の拡充を図るとともに、能力主義を基本とした人事考課を実施しております。」
採用・育成を重要課題とし、教育、外部研修支援、人事考課を手段として挙げている。