原材料価格変動と外貨建取引の為替リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち29回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
パウダーテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰に対応するための原価低減の一層の強化や販売価格の適正化により、連結営業利益は530百万円（前期比59.6％増）となりました。」
原材料価格の高騰が当期にも発生している一方、原価低減と販売価格の適正化により連結営業利益は530百万円となった。 - 2026-05-15対処業績予想の修正
「原材料価格の高騰に対応するための原価低減の一層の強化や一部高付加価値製品において、お客様の需要動向に伴って製品供給タイミングが前倒しとなったことなどから、増益となりました。」
原材料価格の高騰に対し、原価低減を一層強化したことが増益要因として示され、原材料価格変動による利益圧迫の影響が低減したことを示している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「損益としましては、原材料価格の上昇や人件費・減価償却費の増加により、収益が圧迫され、経常利益は予想を下回りました。」
原材料価格の上昇が人件費・減価償却費の増加とともに収益を圧迫し、経常利益が当初予想を下回る要因として実際に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「機能性材料事業におきましては、電子写真用キャリア及び新規機能性材料は販売数量の増加により、売上高は3,957百万円（前年同期比7.3％増）となりました。セグメント利益は、主にキャリアの原材料価格の高騰と修繕費の増加により433百万円（前年同期比13.7％減）となりました。」
キャリアの原材料価格高騰が、修繕費の増加とともに機能性材料事業の利益減少要因として実際に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、火災に伴う減販が生じたことに加え、原材料価格および人件費が販売価格の適正化の効果以上に上昇したこともあり、3百万円（前期比97.3％減）となりました。」
原材料価格・人件費の上昇が販売価格の適正化を上回り、品質保持剤事業の利益を3百万円まで押し下げる影響として実際に発生した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、火災に伴う減販が生じたことに加え、原材料価格および人件費が販売価格の適正化の効果以上に上昇したこともあり10百万円（前年同期比89.7％減）にとどまりました。」
原材料価格と人件費の上昇が販売価格の適正化を上回り、品質保持剤事業の利益を前年同期比89.7％減の10百万円まで押し下げる影響として実際に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、鉄粉関連製品の販売を昨年9月末をもって終了したため、当セグメント全体の売上高は579百万円（前年同期比23.7％減）となりました。セグメント利益は、販売価格の適正化を進めましたが、原材料価格の上昇や人件費の増加をカバーできず20百万円（前年同期比67.5％減）となりました。」
原材料価格と人件費の増加が、販売価格の適正化を進めても品質保持剤事業の利益を押し下げる要因として実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、脱酸素剤関連製品は増収となりました。一方、鉄粉関連製品は昨年9月末をもって販売を終了したため、当セグメント全体の売上高は前年同期比23.6％減の300百万円となりました。セグメント利益は、主に脱酸素剤関連製品において、販売価格の適正化を進めましたが、エネルギーおよび原材料価格の上昇や人件費の増加をカバーできず、前年同期比42.4％減の17百万円となりました。」
エネルギー・原材料価格の上昇と人件費増加が、販売価格の適正化を進めても品質保持剤事業の利益を押し下げる要因として実際に現れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「損益としましては、エネルギーおよび原材料価格の上昇が想定を上回り、販売価格の適正化を進めましたが、当初予想した経常利益を下回りました。」
エネルギー・原材料価格の上昇が想定を上回り、販売価格の適正化が追いつかず、経常利益が当初予想を下回った。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面では、売上は回復しましたが、エネルギーおよび原材料価格の値上がりと減価償却費の増加により、営業利益は454百万円（前年同期比16.7％減）となり、営業外損益を加えた経常利益は493百万円（前年同期比10.1％減）となりました。」
エネルギー・原材料価格の値上がりが実際に発生し、売上回復下でも営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上は回復しましたが、エネルギーおよび原材料価格の値上がりと減価償却費の増加により、営業利益は216百万円（前年同期比16.1％減）、経常利益は246百万円（前年同期比5.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は165百万円（前年同期比7.9％減）となりました。」
エネルギー・原材料価格の値上がりが実際に発生し、売上回復下でも営業利益、経常利益、四半期純利益の減少要因となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「エネルギーおよび原材料価格の値上がりがあったものの、主にキャリアの販売回復と原価低減により、連結営業利益は1,115百万円（前期比314.4％増）となり、営業外損益を加えた連結経常利益は1,135百万円（前期比309.2％増）となりました。」
エネルギー・原材料価格の値上がりが当年度にも発生し、キャリア販売回復と原価低減で吸収したと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「エネルギーおよび原材料価格の値上がりがあったものの、主にキャリアの販売回復と原価低減により、営業利益は925百万円（前年同期比705.9％増）、経常利益は933百万円（前年同期比762.0％増）となりました。 鉄粉につきましては、鉄鉱石価格の高騰や円安による仕入価格上昇の影響で、前年同期を下回って推移しました。」
エネルギー・原材料価格の値上がり、鉄鉱石価格の高騰、円安による仕入価格上昇が引き続き実際の事業利益・鉄粉販売に影響している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「鉄粉につきましては、鉄鉱石価格の高騰や円安による仕入価格の上昇で、前年同期を下回って推移しました。」
鉄鉱石価格の高騰と円安による仕入価格上昇が鉄粉関連製品の減販要因として実際に現れている。 - FY2022-Q1為替差損が大幅減少有価証券報告書
「為替差損 2,949 183」
当第１四半期の為替差損は183千円となり、前年同期の2,949千円から大幅に減少した。ただし、為替変動の影響自体は引き続き損益に計上されている。 - FY2021調達リスク管理策を具体化有価証券報告書
「複数の原料ソースの確保、適正在庫の管理およびサプライヤーの監査等によりリスクをミニマイズしております。」
原材料等の安定調達リスクに対し、複数ソース、適正在庫、サプライヤー監査という対応策を具体的に記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 3,055 8,764」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は8,764千円で、前年同期の3,055千円から増加した。為替変動リスクが実際の損失として現れている。 - FY2021-Q2為替差損が前年同期比で減少有価証券報告書
「為替差損 6,292 5,715」
当第２四半期連結累計期間の為替差損は5,715千円で、前年同期の6,292千円から減少した。為替変動の影響は引き続き損益に現れている。 - FY2021-Q1為替差損の減少有価証券報告書
「為替差損 7,818 2,949」
当第1四半期の為替差損は2,949千円で、前年同期の7,818千円から減少した。為替変動の影響は引き続き損益に現れているが、損失額は前年同期を下回った。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、減価償却費の増加と原材料・エネルギー価格の上昇はありましたが、新製品の販売増および第４四半期の設備メンテナンスを見越した製品在庫の確保に伴う売上原価の減少により1,504百万円（前年同期比9.8％増）となりました。 為替差損 3,055」
原材料・エネルギー価格の上昇が実際に発生し、製品販売増等で吸収した。また、為替差損3,055千円を計上しており、原材料価格・為替変動リスクの影響が現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、減価償却費の増加と原材料・エネルギー価格の上昇を増販益とコストダウンでカバーし1,033百万円（前年同期比16.4％増）となりました。 為替差損 6,292」
原材料・エネルギー価格の上昇がキャリア事業の利益負担要因として実際に発生し、増販益とコストダウンで吸収した。また、為替差損6,292千円を計上しており、為替変動の影響も現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、減価償却費の増加と原材料・エネルギー価格の上昇を増販益とコストダウンでカバーし518百万円（前年同期比7.9％増）となりました。 為替差損 - 7,818」
原材料・エネルギー価格の上昇が実際に発生し、増販益とコストダウンで吸収した。また、為替差損7,818千円を計上しており、原材料価格・為替変動リスクの影響が現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、主に原材料・エネルギー価格の上昇と新規事業を含む研究開発費の増加により1,369百万円（前年同期比12.4％減）となりました。セグメント利益は、原材料価格・人件費等の増加を増販とコストダウンではカバーできず130百万円（前年同期比11.2％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇、原材料価格・人件費等の増加がキャリア事業・鉄粉事業の減益要因として実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、減販損に加え原材料・エネルギー価格の上昇と新規事業を含む研究開発費の増加により887百万円（前年同期比11.4％減）となりました。セグメント利益は、原料価格・人件費等の増加をコストダウンではカバーできず64百万円（前年同期比7.6％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇がキャリア事業、原料価格・人件費等の増加が鉄粉事業の減益要因として実際に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、主に原材料・エネルギー価格の上昇と新規事業を含む研究開発費の増加により480百万円（前年同期比10.4％減）となりました。 セグメント利益は、増販益はありましたが、原料価格増と人件費増等により34百万円（前年同期比1.5％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇がキャリア事業、原料価格増が鉄粉事業の利益減少要因として実際に発生している。原材料価格変動リスクの影響が両事業の利益に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、エネルギー価格の上昇と研究開発費の増加を増販益とコストダウンでカバーし2,066百万円（前期比2.0％増）となりました。 為替差損 14,156」
エネルギー価格の上昇が実際に発生し、増販益とコストダウンで吸収した。また、為替差損14,156千円を計上しており、為替変動の影響も発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,228」
輸入原料等に関する為替変動リスクについて、当第3四半期連結累計期間に為替差損1,228千円を計上しており、影響が実際に発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、売上高は1,081百万円（前年同期比0.7％増）となりました。セグメント利益は、原料価格増等により69百万円（前年同期比4.7％減）となりました。」
原料価格の上昇が鉄粉事業のセグメント利益減少として実際に現れている。また、損益計算書では為替差損545千円を計上しており、原材料価格・為替変動リスクの影響が発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当セグメントにおきましては、売上高は2,220百万円（前年同期比9.1％増）となりました。セグメント利益は、エネルギー価格の上昇と研究開発費の増加を増販益でカバーし536百万円（前年同期比4.4％増）となりました。」
キャリア事業でエネルギー価格の上昇が実際に発生し、増販益で吸収したと記載している。また、損益計算書では為替差損662千円を計上しており、為替変動の影響も発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損 23,381」
輸入原料等に関する為替変動リスクについて、当期の損益計算書で為替差損23,381千円を計上しており、影響が実際に発生している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 16,374千円」
リスク欄では原材料価格・為替リスクの内容に重要な変更はないとされている。当第3四半期連結累計期間の損益上は為替差益16,374千円を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 9,419千円」
当第2四半期連結累計期間に為替差損9,419千円を計上し、為替変動リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高の進行により力強さに欠ける状況で推移しました。」
円高の進行が記載され、当四半期には営業外費用として為替差損17,538千円を計上しており、為替変動の影響が実際の損失として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界的に原材料価格が大きく変動しており、当社グループもその影響を受けるため、調達先の拡大と安定購入先の確保等に努め、経営成績に与える影響を最小限に抑える対策を行ってまいります。また、輸入原料については、外貨建決済のものがあり、為替相場の変動によるリスクを有しております。」
原材料価格の変動と輸入原料の為替変動をリスクとし、調達先拡大や安定購入先確保による対応を記載している。