日本製鋼所（5631）・施策前進
新型コロナウイルス感染拡大への事業継続対応
FY2020に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2021。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス下の製品供給維持と事業継続204社が書いているテーマ・逆風63社・追い風138社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの204件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021前進有価証券報告書
「当社グループはCSR・リスク管理担当役員を本部長とする危機対策本部を設置して、マスク着用の奨励、手洗い消毒の徹底、来訪者への検温や問診のお願いのほか、時差出勤と在宅勤務の導入、社内外のオンライン会議の活用、国内外の出張の原則禁止など順次対策を強化してまいりました。」
新型コロナウイルス感染拡大への対応として、危機対策本部の設置、在宅勤務、オンライン会議、出張制限等の対策を具体化・強化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大による経営への影響を最小限に抑えるべく、資金管理、生産・在庫の確認やサプライチェーンの確保等の措置を講じると共に、新型コロナウイルスの感染拡大収束後の市場動向を見据えて、引き続き中期経営計画（JGP2020）の基本方針に基づく施策を推進してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大への対応として、資金管理、生産・在庫確認、サプライチェーン確保を具体的な措置として初めて示した。