日本製鋼所（5631）・施策後退直近の経営計画（2026-07-13）では「再定義」
新製品・新規事業の育成と早期戦力化
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-13。
9記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新商品開発を起点とする新規事業化・実用化4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社
日本製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-13再定義経営計画
「新規事業の創出・育成」
新規事業のテーマを、GaN結晶・ニオブ酸リチウム結晶を含むフォトニクス事業の事業化へ具体化し、フォトニクス事業室の設置による事業化フェーズへの移行を示している。 - FY2018後退有価証券報告書
「全般に新規事業の育成に遅れが生じた。」
新製品・新規事業の育成について、JGP2017の取り組み実績として遅れを明示している。一方、研究開発本部を新事業推進本部へ組織改編した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況の重要な変更は次のとおりであります。研究開発部門の機能向上及び新製品・新事業の創出促進のために、平成29年10月１日付で、研究開発本部を改編し、技術戦略室と新事業推進本部を新設いたしました。」
新製品・新事業の創出促進に向けた研究開発本部の改編と、技術戦略室・新事業推進本部の新設を前四半期報告書に続き記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「なお、研究開発部門の機能向上及び新製品・新事業の創出促進のために、平成29年10月１日付で、研究開発本部を改編し、技術戦略室と新事業推進本部を新設いたしました。」
新製品・新事業の創出促進に向け、研究開発本部を改編し、技術戦略室と新事業推進本部を新設した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「②新製品・新規事業の育成・早期戦力化」
新製品・新規事業の育成と早期戦力化を引き続き基本方針としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「②新製品・新規事業の育成・早期戦力化」
新製品・新規事業の育成と早期戦力化を基本方針の一つとして再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「②新製品・新規事業の育成・早期戦力化」
新製品・新規事業の育成と早期戦力化を基本方針の一つとして再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「②新製品・新規事業の育成・早期戦力化」
JGP2017の基本方針の一つとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「②新製品・新規事業の育成・早期戦力化」
新製品・新規事業を育成し、早期に事業収益へ結びつける方針。