日本製鋼所（5631）・リスク対処
為替変動と海外競争力の変動
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
海外事業拡大に伴う為替換算・輸出競争力への影響31社が書いているテーマ・逆風29社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている31社のうち14社を表示しています。上の文は31社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020対処有価証券報告書
「為替レートの変動対策として、社内規程に基づき米ドル、ユーロ及びその他主要通貨の変動の影響を最小限に抑えるため、金融機関等と為替予約等のヘッジ取引を行っております。」
輸出比率約50％等に伴う為替リスクに対し、主要通貨の為替予約等によるヘッジを明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、輸出比率が毎年度50％程度で推移しており、製品の受注から売上までの期間は比較的長期間を要するほか、原材料の輸入等海外調達の一部において外貨建取引を行っております。」
輸出比率約50％、長い受注・売上期間、海外調達を背景とする為替変動と海外競争力のリスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中国経済の減速や円高による輸出企業の業績への影響など、先行きに対しては不透明な状況が続いております。」
円高による輸出企業の業績への影響が引き続き示されている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「英国のEU離脱に関する国民投票結果を受け、一時的な円高や株式相場の下落など、先行きに対する不透明感が生じております。」
一時的な円高が生じ、為替変動による海外事業・競争力への不確実性が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品は、輸出比率が毎年度50％程度で推移しており、製品の受注から売上までの期間は比較的長期間を要するほか、原材料の輸入等海外調達の一部において外貨建取引を行っております。」
輸出比率約50％を背景に、受注から売上までの為替変動と海外競合企業との相対的競争力をリスクとしている。