素形材・エネルギー、産業機械、不動産その他の三事業構成
FY2016に初出。22回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
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- FY2025関連会社数の減少有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社44社（うち連結子会社32社、非連結子会社12社）及び関連会社３社（うち持分法適用関連会社１社）により構成され、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を展開しております。」
子会社数は前期と同じ44社だが、関連会社は前期の4社から3社となった。三つの事業区分は継続している。 - FY2024連結範囲の縮小有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社44社（うち連結子会社32社、非連結子会社12社）及び関連会社４社（うち持分法適用関連会社２社）により構成され、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を展開しております。」
前期の子会社45社・連結子会社33社から、子会社44社・連結子会社32社へ減少した。Fine Crystal (H.K.) Co., Ltd.を重要性低下により連結範囲から除外している。 - FY2024-Q1連結範囲の縮小有価証券報告書
「Fine Crystal (H.K.) Co., Ltd.は、重要性が低下したため、当第１四半期連結累計期間より連結の範囲から除外しております。」
重要性の低下を理由にFine Crystal (H.K.) Co., Ltd.を連結範囲から除外した。 - FY2023連結範囲の縮小有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社45社（うち連結子会社33社、非連結子会社12社）及び関連会社４社（うち持分法適用関連会社２社）により構成され、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を展開しております。」
前期の子会社46社から45社へ減少した。連結子会社33社、非連結子会社12社、関連会社4社および3事業区分を開示している。 - FY2023-Q2連結範囲の変動有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、JSW Plastics Machinery Europe Sp. z o.o.を新たに設立し、連結の範囲に含めております。」
産業機械事業でJSW Plastics Machinery Europe Sp. z o.o.を新設し、連結範囲に加えた。一方、Fine Crystal Precision (S.Z.) Co., Ltd.は重要性低下により第1四半期から連結範囲外となっている。 - FY2023-Q1連結範囲の縮小有価証券報告書
「Fine Crystal Precision (S.Z.) Co., Ltd.は、重要性が低下したため当第１四半期連結累計期間より連結の範囲から除外しております。」
重要性の低下を理由にFine Crystal Precision (S.Z.) Co., Ltd.を連結範囲から除外した。 - FY2022連結範囲の縮小有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社46社（うち連結子会社33社、非連結子会社13社）及び関連会社４社（うち持分法適用関連会社２社）により構成され、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を展開しております。」
前期の子会社50社・連結子会社36社・関連会社5社から、子会社46社・連結子会社33社・関連会社4社へグループ構成が変化した。三つの事業区分は継続している。 - FY2022-Q2新会社設立・商号変更有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、当社の連結子会社であるJSW ITサービス株式会社の100％子会社（当社の孫会社）として日製鋼機電商貿（上海）有限公司を新たに設立し、連結の範囲に含めております。なお、JSW ITサービス株式会社は、2021年10月１日付で実施した吸収分割に伴い、JSWアクティナシステム株式会社に商号変更しております。」
産業機械事業において中国・上海の孫会社を新設し、連結範囲に加えた。また、FPD装置事業の吸収分割に伴い、JSW ITサービス株式会社をJSWアクティナシステム株式会社へ商号変更する組織上の変更が示されている。 - FY2021-Q3連結範囲の変更有価証券報告書
「ニチユマシナリー株式会社は、2020年10月１日付をもって、当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第３四半期連結累計期間より連結の範囲から除外しております。」
ニチユマシナリーの吸収合併に伴い、当第3四半期連結累計期間から連結範囲から除外された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結累計期間より、2020年４月１日付で実施した当社グループ内の組織再編に伴い、セグメント区分の変更を実施しております。以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」
2020年4月1日の組織再編に伴うセグメント区分変更と、変更後区分による前年同期比較を引き続き適用している。 - FY2021-Q1報告セグメントの名称・範囲変更有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間より、「素形材・エネルギー事業」の組織再編にあわせ、「素形材・エンジニアリング事業」に名称変更しております。また、「その他事業」に含まれていた風力発電機器の保守サービスは「素形材・エンジニアリング事業」へ変更しております。」
組織再編に伴い、素形材・エネルギー事業を素形材・エンジニアリング事業へ改称し、風力発電機器の保守サービスを同事業へ組み替えた。 - FY2020グループ構成・部門区分の変更有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社50社（うち連結子会社36社、非連結子会社14社）及び関連会社５社（うち持分法適用関連会社２社）により構成され、産業機械事業、素形材・エネルギー事業及びその他事業を展開しております。」
グループは子会社50社、連結子会社36社、関連会社5社へ変動した。また、素形材・エネルギー事業の内訳を最終製品ベースの「鋳鍛鋼製品」「クラッド鋼板・鋼管」へ変更した。 - FY2020-Q3連結範囲の変動有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、ニチユマシナリー株式会社の全株式を取得し、連結子会社としております。」
ニチユマシナリー株式会社を全株式取得により連結範囲へ追加した。第1四半期のジーエムエンジニアリング等の連結化、第2四半期の新会社設立に続く連結範囲の変動である。 - FY2020-Q2新設会社の連結・持分法適用と部門区分変更有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、素形材・エネルギー事業の内訳である部門区分について、最終製品によるものとし、「クラッド鋼板・鋼管」及び「鋳鍛鋼製品」としております。当第２四半期連結会計期間において、室蘭銅合金株式会社を新たに設立し、連結の範囲に含めております。また、捷姆富(浙江)光電有限公司を新たに設立し、持分法適用の範囲に含めております。」
素形材・エネルギー事業の部門区分を最終製品ベースへ変更するとともに、室蘭銅合金株式会社を連結対象、捷姆富(浙江)光電有限公司を持分法適用対象に加えた。 - FY2020-Q1連結範囲の変動有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、持分法適用関連会社であった株式会社ジーエムエンジニアリングの株式を追加取得したことにより連結の範囲に含めております。非連結子会社であったJSW Plastics Machinery （Shenzhen） Co., Ltd.、JSW Machinery Trading（Shanghai）Co.,Ltd.及びJSW Machinery（Ningbo）Co.,Ltd.は、重要性が増したため連結の範囲に含めております。」
ジーエムエンジニアリングおよび中国の3社を連結範囲に含める一方、日鋼情報システム株式会社は吸収合併により連結範囲から除外した。 - FY2019グループ構成と事業区分の変更有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社48社（うち連結子会社31社、非連結子会社17社）及び関連会社４社（うち持分法適用関連会社２社）により構成され、産業機械事業、素形材・エネルギー事業及びその他事業を展開しております。」
子会社49社・関連会社3社から、子会社48社・関連会社4社へ構成が変化した。また、不動産その他事業をその他事業へ変更し、成膜、風力発電機器、結晶事業をその他事業へ組み替えている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結累計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
JGP2020に合わせた報告セグメント区分の変更を、第3四半期報告書でも引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結累計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
JGP2020に合わせた報告セグメント区分の変更を、第2四半期報告書でも引き続き記載している。 - FY2019-Q1報告セグメント区分の変更有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。」
JGP2020に合わせた組織・管理体制の見直しにより、従来の「不動産その他事業」を「その他事業」へ変更し、成膜、風力発電機器、結晶事業をその他事業へ組み替えた。 - FY2018連結範囲の変動有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社49社（うち連結子会社31社、非連結子会社18社）及び関連会社３社（うち持分法適用関連会社１社）により構成され、素形材・エネルギー事業、産業機械事業及び不動産その他事業を展開しております。」
三つの報告セグメントは継続しているが、連結子会社は31社、非連結子会社は18社と開示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社49社（うち連結子会社32社、非連結子会社17社）及び関連会社３社（うち持分法適用関連会社１社）により構成され、素形材・エネルギー事業、産業機械事業及び不動産その他事業を展開しております。」
49社の子会社、3社の関連会社、三つの報告セグメントというグループ構成を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社49社（うち連結子会社32社）及び関連会社３社（うち持分法適用関連会社１社）により構成され、素形材・エネルギー事業、産業機械事業及び不動産その他事業を展開しております。」
グループの会社数と三つの報告セグメントを構造的事実として示している。