日本製鋼所（5631）・方針再定義
独創技術と社会共生を掲げるビジョン・経営理念
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2023-Q3。
3記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
技術研鑽と製品高度化による社会貢献・価値創造74社が書いているテーマ・逆風0社・追い風74社
日本製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、将来予測が困難な事業環境において、当社グループが一丸となって変化に対応していくための判断と行動の軸となる「Purpose（パーパス）」を“「Material Revolution」の力で世界を持続可能で豊かにする。”と制定しました。また、「Purpose（パーパス）」を起点として、当社グループが将来目指す姿である「Vision（ビジョン）」及び当社グループ独自の提供価値を生み出す「Value Creation Process（価値創造プロセス）」を再定義し、これら３つを合わせて企業グループ理念体系「Our Philosophy」として制定しました。」
従来のビジョン・経営理念の記載から、Purposeを起点にVisionとValue Creation Processを再定義し、三者をOur Philosophyとして体系化する整理へ移行している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、当社グループは、持続可能な社会の実現を目指す企業として、次の10原則に基づき、国の内外において、全ての法律、国際ルール及びその精神を遵守するとともに、高い倫理観をもって社会的責任を果たしてまいります。なお、本基準は平成30年４月１日で改定いたしました。」
従来のビジョン・経営理念に加え、持続可能な社会、イノベーション、人権、多様性、環境、危機管理、サプライチェーンを含む企業行動基準を改定した。 - FY2017初出有価証券報告書
「＜ビジョン＞・独創技術で変化を創り出し社会の発展に貢献する企業 ＜経営理念＞・顧客に驚きと感動を与え続ける・社会との共生を図り、継続的に利益を実現する・変わり続ける意識を持つ」
ビジョン、経営理念、企業行動基準を経営方針として体系的に記載している。