日本製鋼所（5631）・リスク顕在化
設備投資資産の減損リスク
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2024。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備投資の回収不能・減損57社が書いているテーマ・逆風59社・追い風0社
日本製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。27社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている57社のうち14社を表示しています。上の文は57社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなったため、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
投資先子会社の事業用資産について収益性低下により減損損失14億27百万円を計上し、設備投資資産の減損リスクが実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの設備投資計画に対し、取締役会において投資計画の妥当性の審議を行い決定しております。また、重要な投資に関しては、月次部門業績報告会議にて投資後の業績が計画を大きく乖離していないかを確認し、必要に応じて関係部門は対策を検討・実行しております。」
設備投資資産の減損リスクに対し、投資前の取締役会審議と投資後の月次モニタリング・対策の仕組みを示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「充分なキャッシュ・フローが見込めない場合は、当社グループの業績及び財政状況は影響を受ける可能性があります。」
既存事業の競争力強化や新規事業・新製品の取り込みのための設備投資について、将来キャッシュ・フロー不足による固定資産減損の可能性を独立したリスクとして記載している。