ヒューマンテクノロジーズ（5621）・リスク対処
大株主の保有株式変動リスク
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大株主の保有株式変動による市場価格・議決権リスク10社が書いているテーマ・逆風10社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「同氏は、安定株主として引続き一定の議決権を保有し、その議決権行使にあたっては、株主共同の利益を追求するとともに、少数株主の利益にも配慮する方針としております。」
大株主の保有比率49％及び株式変動リスクを再確認しつつ、独立社外役員と指名・報酬委員会による少数株主利益への配慮を対策として示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の代表取締役会長である恵志章夫は、自身の資産管理会社であるニューホライズン㈱の所有株式数を含めると保有比率は49%であり、本書提出日現在で当社の大株主であります。」
会長及び資産管理会社による大株主としての保有比率49％と株式変動リスクを再掲している。 - FY2024初出有価証券報告書
「当社の代表取締役会長である恵志章夫は、自身の資産管理会社であるニューホライズン㈱の所有株式数を含めると保有比率は49%であり、本書提出日現在で当社の大株主であります。」
会長及び資産管理会社の合算保有比率49％を示し、保有株式の急激な増減が市場価格や議決権行使に影響する可能性を記載している。