日本鋳鉄管（5612）・方針再掲
水・エネルギー・情報・通信を支える商品の提供による社会貢献
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
水・エネルギー・情報・通信を支える社会インフラ製品の提供1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「2021年度は、「水が途切れない世界を実現する」という当社のパーパスを新たに制定し、「管路分野のInnovative All in ワンストップ企業」への歩みを進めて参りました。」
新たに制定したパーパスと、管路分野のワンストップ企業を目指す方向性を再確認している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当社はデザイン経営の一環として企業理念の体系を刷新し、新たに明文化したパーパス「水が途切れない世界を実現する」の実現のため、シナジーを期待する新規・周辺事業の拡大等による「管路分野のInnovative All in ワンストップ企業」に向けた取り組みを進めてきております。」
水・エネルギー等を支える商品の提供による社会貢献という従来の基本理念に加え、企業理念体系を刷新し、「水が途切れない世界を実現する」というパーパスを明文化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、産業活動や日々の生活に欠かせない水・エネルギー・情報・通信などを輸送・供給するための各種管材料及びその他の商品を提供することにより、社会に貢献することを会社存立の基本理念としてまいりました。」
水・エネルギー・情報・通信を支える商品の提供による社会貢献を、研究開発活動の前提となる基本理念として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「産業活動や日々の生活に欠かせない水・エネルギー・情報・通信などを輸送・供給するための各種管材料及びその他の商品を提供することにより、社会に貢献することを会社存立の基本理念としてまいりました。」
水・エネルギー・情報・通信を支える商品の提供による社会貢献を、会社存立の基本理念として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「産業活動や日々の生活に欠かせない水・エネルギー・情報・通信などを輸送・供給するための各種管材料及びその他の商品を提供することにより、社会に貢献することを会社存立の基本理念としてまいりました。」
水・エネルギー・情報・通信を支える商品の提供による社会貢献を、会社存立の基本理念として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「産業活動や日々の生活に欠かせない水・エネルギー・情報・通信などを輸送・供給するための各種管材料及びその他の商品を提供することにより、社会に貢献することを会社存立の基本理念としてまいりました。」
研究開発活動の冒頭で、会社存立の基本理念として説明されている。