自然災害・事故災害による操業中断リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点における設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
自然災害・事故災害による操業中断、出荷遅延、復旧費用のリスクが継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 87」
自然災害・事故災害リスクに関連し、当連結会計年度に災害による損失87百万円を計上した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点における設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
自然災害・事故災害による操業中断、出荷遅延、復旧費用のリスクが継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点における設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
自然災害・事故災害による操業中断、出荷遅延、復旧費用のリスクが継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点における設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
自然災害・事故災害による操業中断、出荷遅延、復旧費用のリスクが継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券評価損の計上、台風被害等による復旧費を計上したものの、投資有価証券売却益、受取保険金を計上したことにより」
台風被害等による復旧費を含む災害損失が通期で552百万円計上され、自然災害リスクの発生が継続した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失 300 120」
台風被害等による自然災害リスクが引き続き発生し、当第3四半期累計期間の災害による損失は120百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 217 90」
自然災害リスクが台風被害等として引き続き発生し、当第2四半期累計期間に災害による損失90百万円を計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純損益は、特別損失として台風被害による復旧費を前年に引き続き計上したことにより、前第１四半期連結累計期間比 99百万円減益 の 280百万円の損失 となりました。」
自然災害リスクが台風被害による復旧費として前年に引き続き実際に発生し、当第1四半期の災害による損失は64百万円と記載された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 災害による損失 － 300」
自然災害リスクが台風被害等として引き続き実際に発生し、第3四半期累計期間に災害による損失300百万円が計上された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別損失として台風被害等による復旧費の計上、子会社において、工場閉鎖に係る関連損失を計上したことにより、前第２四半期連結累計期間比872百万円減益の175百万円の利益となりました。」
自然災害リスクが台風被害として実際に発生し、災害による損失217百万円と復旧費が計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風等の自然災害や火災等の事故災害が発生した場合、当社グループの拠点における設備等の損壊や電力、ガス、水の供給困難により、一部または全部の操業が中断し、生産及び出荷が遅延する可能性があります。」
拠点設備の損壊、電力・ガス・水の供給困難、操業中断、生産・出荷遅延、復旧費用を記載。