国内外の経済、為替、原材料価格の変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
栗本鐵工所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。184社中158社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに85社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「特に、中東地域をはじめとする産油国の政情不安や国際紛争の発生・長期化、各国の政治・経済政策の変化等により、原油価格の高騰や原材料価格の上昇、国際的な供給網の混乱等が生じる可能性があります。」
海外情勢の変動等に伴うリスクが独立項目として具体化され、原材料調達コスト増加、価格転嫁の遅れ、需要減退まで影響範囲が明示された。 - 2026-05-14その他業績予想の修正
「中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇や石油由来原材料の供給懸念等、不透明な外部環境が想定されるものの、当社グループがこれまで取り組んできた構造改革や成長分野への投資効果が徐々に顕在化していくものと見込んでおり、引き続き、中長期的な企業価値の向上を見据え、収益力の強化と持続的な成長の実現に取り組んでまいります。」
中東情勢、原油価格、石油由来原材料の供給懸念を外部環境上のリスクとして記載しつつ、構造改革・成長投資の効果を見込む説明が示された。 - FY2026-H1外部経済環境の内容更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、日経平均株価が5万円を超えるなど金融市場においては活況な状況となる一方で、エネルギーや原材料価格などの上昇に伴う物価上昇や為替変動、地政学的リスクの継続に加え、老朽化したインフラ設備の更新が社会的課題として顕在化するなど、依然として不透明な状況で推移しました。」
金融市場の活況を示す一方、エネルギー・原材料価格上昇、物価上昇、為替変動、地政学的リスク、老朽インフラ更新問題による不透明感が記載された。事業等のリスクについては新たな発生や重要な変更はないとされている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、国際情勢・国内経済・為替・疫病の蔓延等、当社グループに起因しない外部環境の変動が、受注量や原材料調達コストの増減等で当社グループの事業、業績及び財務状況に重要な影響を与える可能性があります。」
国際情勢、国内経済、為替、疫病、受注量および原材料調達コストの変動を外部環境リスクとして整理する記載が継続している。 - FY2025-H1外部経済環境の内容更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、不安定な国際情勢の中、原材料価格やエネルギー価格の高騰、物価の上昇、為替や株価の変動などがある一方で、コロナ禍沈静化以後、社会活動及び経済活動の正常化が進み、雇用・所得環境の改善により景気は緩やかな回復基調で推移しました。」
不安定な国際情勢、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、為替・株価変動が外部環境上のリスクとして記載された。一方、コロナ禍沈静化後の社会・経済活動の正常化と景気の緩やかな回復も示された。 - FY2024-Q3外部経済環境の内容更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、為替変動、資源価格の高騰や物価上昇の影響がありましたが、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが５類感染症に移行したことにより、社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかに回復してまいりました。しかしながら、依然として経済情勢は先行き不透明な状況が続いております。」
為替変動、資源価格高騰、物価上昇による不透明感が継続する一方、新型コロナウイルス感染症の5類移行により社会経済活動の正常化と景気の緩やかな回復が記載された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況を鑑み、この2024年３月期通期の業績見込値は売上高120,000百万円、営業利益6,000百万円と当初計画から据え置いております。」
ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、為替変動、資源価格高騰、物価上昇に加え、中東での紛争による原油価格への影響懸念が業績上の不安要素として新たに明示された。 - FY2024-Q1外部経済・感染症環境の内容更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、為替変動、資源価格の高騰や物価上昇により、経済情勢は不透明な状況で推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが５類感染症に移行し、行動制限や諸規制が緩和されたことにより、景気は緩やかに回復してまいりました。」
ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、為替変動、資源価格高騰、物価上昇による不透明感が継続する一方、新型コロナウイルス感染症の5類移行と行動制限・諸規制の緩和による景気回復が新たに記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響の中、政府による行動制限緩和等により景気回復に向かいつつあったものの、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、為替相場の変動、資源価格の高騰や物価上昇の影響により、依然として経済情勢は不透明な状況で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症、ロシアによるウクライナ侵攻、為替変動、資源価格高騰、物価上昇による外部環境の不透明感が継続している。 - FY2023-Q3外部経済・地政学リスクの内容更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響の中、政府による行動制限緩和等により景気回復が期待されましたが、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、為替相場の変動、資源価格の高騰や物価上昇の拡大により、経済情勢は不透明な状況で推移しました。」
行動制限緩和による景気回復への期待を示す一方、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、為替相場の変動、資源価格高騰、物価上昇の拡大を不透明要因として記載した。 - FY2023-Q2外部経済・地政学リスクの内容更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響の中、ワクチン接種が進み感染者数の減少が見られ景気回復が期待されましたが、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、資源価格の高騰、円安などによる物価上昇の拡大が懸念され、経済情勢は不透明な状況で推移しました。」
前四半期までのウクライナ情勢等という記載から、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化を明示する記載へ更新された。資源価格高騰、円安、物価上昇への懸念と経済情勢の不透明感は継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、ワクチン接種が進み感染者数の減少が見られ景気回復が期待されましたが、ウクライナ情勢等による資源価格の高騰、円安による物価上昇の拡大が懸念され、経済情勢は不透明な状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の長期化に加え、ウクライナ情勢等による資源価格高騰と、円安による物価上昇の拡大が新たな不透明要因として記載された。資源価格高騰や円安は実際の経済環境として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染者数が高止まりする中、経済活動を再開し明るい兆しが見え始めましたが、半導体を代表とする部品の不足、物流の停滞に加え、ウクライナ情勢などの地政学リスクから、原油をはじめ資源価格が高騰するなど、先行き不透明な状況で推移しました。」
新型コロナウイルス、部品不足、物流停滞に加え、ウクライナ情勢による地政学リスクと原油等の資源価格高騰が新たに記載され、外部環境の不透明要因が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ワクチン接種率の増加や、緊急事態宣言などの施策により、新型コロナウイルス感染症の感染者が大幅に減少し、経済活動も再開すると思われましたが、半導体を代表とする部品の不足、物流の停滞に加え、変異株による感染者が世界中で増加傾向にあるなど、先行き不透明な状況で推移しました。」
ワクチン接種率の増加や感染者減少による経済活動再開への期待が示された一方、半導体等の部品不足、物流停滞、変異株による感染者増加という新たな外部環境上の不透明要因が記載された。リスクの発生状況は実際の経済環境として記載されている。 - FY2022-Q2外部経済環境の内容更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大により経済活動が制約を受ける中、ワクチン接種率が高まる一方、経済活動の停滞、個人消費の縮小などは依然として続いており、先行き不透明な状況で推移しました。」
ワクチン接種率の高まりを明るい材料として示す一方、経済活動の停滞、個人消費の縮小、先行き不透明感が継続している。 - FY2022-Q1外部経済環境の内容更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大により経済活動が制約を受ける中、ワクチン接種の開始が明るい材料となりましたが、経済活動の停滞、個人消費の縮小など先行き不透明な状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動の制約、停滞、個人消費の縮小が継続する一方、ワクチン接種の開始が明るい材料として新たに記載された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「民需分野では新型コロナウイルスの影響により、2020年度に民間設備投資が中止、延期され、受注額が減少したことなどに伴い、2021年度の売上高が一時的に減少する見通しです。2021年度通期の業績見込値は売上高1,070億円、営業利益35億円を見込んでおります。」
新型コロナウイルスにより民間設備投資の中止・延期と受注額減少が実際に発生し、2021年度の売上高1,070億円、営業利益35億円の見込みが示された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響によりわが国でも緊急事態宣言が発令されたことに始まり、緊急事態宣言の解除後は、徐々に経済活動が再開されたものの、冬季に入り再び感染が拡大し経済活動が制限されるなど先行き不透明な状況で推移しました。…一部では新型コロナウイルス感染拡大の影響により投資計画が延期されるなどの影響が出始めています。」
新型コロナウイルスの再拡大による経済活動の制限に加え、投資計画の延期という事業への具体的な影響が出始めたと記載された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響を受け、依然として企業活動の停滞、個人消費の縮小など先行き不透明な状況で推移しました。」
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による企業活動の停滞、個人消費の縮小、先行き不透明感が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響を受け、企業活動の停滞、個人消費の縮小など先行き不透明な状況で推移しました。」
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大による企業活動の停滞、個人消費の縮小、先行き不透明感が継続している。なお、事業等のリスクについて新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「昨今の当社を取り巻く事業環境は、ますます混迷を深めております。国際情勢では、米中貿易戦争の長期化、合意を伴わない英国のＥＵ離脱懸念などにより不透明感が増し、日本国内においては、東京オリンピックに向けた準備が本格化する中で、新型コロナウイルスの蔓延により世界経済活動が停滞する未曾有の事態に陥りました。」
従来の貿易摩擦、英国のEU離脱、消費税増税等に加え、新型コロナウイルスの蔓延による世界経済活動の停滞が新たな外部リスクとして記載された。 - FY2020-Q3外部経済リスクの内容更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、雇用・所得環境の改善などで緩やかな回復基調が続いているものの、長期化する米国、中国との貿易摩擦、英国のＥＵ離脱問題、消費税増税に伴う影響など依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
米国・中国との貿易摩擦の長期化や英国のEU離脱問題に加え、消費税増税に伴う影響が新たな不透明要因として記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、雇用・所得環境の改善などで緩やかな回復基調が続いているものの、長期化する米国、中国との貿易摩擦、英国のＥＵ離脱問題など依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
雇用・所得環境の改善による緩やかな回復基調を示す一方、米国・中国との貿易摩擦の長期化や英国のEU離脱問題による先行き不透明感が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、雇用・所得環境の改善などで緩やかな回復基調が続いているものの、長期化する米国、中国との貿易摩擦、英国のＥＵ離脱問題など依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
米国・中国との貿易摩擦の長期化や英国のEU離脱問題による先行き不透明感が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、雇用・所得環境の改善などで緩やかな回復基調が続いているものの、米国、中国との貿易摩擦、英国のＥＵ離脱問題など依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
米国・中国との貿易摩擦や英国のEU離脱問題などによる先行き不透明感が継続している。事業等のリスクについては、新たな発生や前事業年度記載事項の重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、雇用・所得環境の改善などで緩やかな回復基調が続いているものの、米国の輸入制限を発端とした、欧州連合、中国などとの貿易摩擦の高まりは収まりを見せず、世界経済を下振れさせるリスクを増大させるなど依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
雇用・所得環境の改善による緩やかな回復基調を示す一方、米国の輸入制限を発端とする貿易摩擦の高まりが収まらず、世界経済の下振れリスクと先行き不透明感が継続している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、雇用・所得環境の改善などで緩やかな回復基調が続いているものの、米国の輸入制限を発端とした、欧州連合、中国などとの貿易摩擦の高まりは、世界経済を下振れさせるリスクを増大させるなど依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
従来記載されていた経済・地政学上の不透明要因に加え、米国の輸入制限を発端とする欧州連合・中国などとの貿易摩擦の高まりが世界経済の下振れリスクを増大させる要因として記載された。 - FY2018-Q3外部経済・地政学リスクの内容更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、企業収益が改善し、それに伴い、雇用・所得環境も緩やかに改善が続きました。また、米国の法人税引き下げの期待感から景気が拡大傾向にある一方、いまだ緊張が続く北朝鮮情勢など依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
企業収益、雇用・所得環境の改善や米国の法人税引き下げ期待による景気拡大傾向を示す一方、北朝鮮情勢による先行き不透明感を記載している。 - FY2018-Q2外部経済・地政学リスクの内容更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、企業収益が改善し、それに伴い、雇用・所得環境も緩やかに改善が続いているものの、米国新政権の動向や英国のＥＵ離脱問題に加え、緊張が続く北朝鮮情勢など依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
企業収益や雇用・所得環境の改善を示す一方、米国新政権、英国のEU離脱問題、北朝鮮情勢を先行き不透明要因として記載している。 - FY2018-Q1外部経済・地政学リスクの内容更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府や日銀による経済・金融政策などを背景に、雇用・所得環境の改善などで緩やかな回復基調が続いているものの、米国新政権の動向や英国のＥＵ離脱問題、中国の景気減速懸念に加え、緊張が続く北朝鮮情勢など依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
緩やかな回復基調を示す一方、米国新政権、英国のEU離脱、中国景気減速懸念に加えて北朝鮮情勢を不透明要因として記載している。 - FY2017-Q3経済・為替環境の内容更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善、米国大統領選挙結果による期待感から株価の上昇や円安傾向が強まるなど緩やかな回復基調が続いたものの、個人消費の伸び悩みや英国のＥＵ離脱問題、中国の景気減速懸念などにより、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
円高進行を記載していた前四半期までの状況から、円安傾向・株価上昇へと外部環境の記述が変化した一方、英国のEU離脱問題や中国景気減速懸念による先行き不透明感は継続している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、英国のＥＵ離脱問題、中国の景気減速懸念に加え円高が進行したことなどの影響で、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
英国のEU離脱問題、中国景気減速懸念、円高進行を背景とする経済・為替環境の不透明さが続いている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、英国のＥＵ離脱問題、中国の景気減速懸念などの影響により急速に円高が進んだことに加え、株式市場の不安定な動向を背景に、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
英国のEU離脱問題や中国景気減速懸念を背景に、急速な円高と株式市場の不安定化が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国の景気減速懸念や原油をはじめ資源価格の下落に加え円高・株安傾向に転じるなどリスク要因が顕在化し、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
中国景気減速、資源価格下落、円高・株安傾向を顕在化した外部リスク要因として記載。