新日本電工（5563）・施策前進
サステナビリティ委員会の設置
FY2021に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2024。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備333社が書いているテーマ・逆風2社・追い風337社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに65社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの340件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「また、各課題解決に向けた取り組みをさらに機能的に推進させるため、2025年１月に各タスクフォースの構成をマテリアリティへの取り組みに沿った体制に変更するなど、委員会の推進体制の変更を行いました。」
サステナビリティ委員会について、2025年1月にタスクフォース体制を再編し、TCFDタスクフォースと情報開示タスクフォースの統合、DXタスクフォースの独立委員会化を実施している。 - FY2023前進有価証券報告書
「サステナビリティ委員会は、代表取締役社長の下に設置されており、代表取締役社長を委員長として各課題解決に向けたタスクフォースで構成されています。」
2022年1月の委員会設置から、社長を委員長とし、課題別タスクフォースを置き、取締役会へ年2回報告する推進体制へ具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この理念の下、当社グループはサステナビリティを重要な経営戦略と位置づけ、2022年１月よりサステナビリティ委員会を設置し、サステナビリティ経営方針を策定いたしました。」
2022年1月設置のサステナビリティ委員会とサステナビリティ経営方針を、実施済みの体制として再確認している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「また、「事業環境変化に適応する強い企業体質の構築」を図るためには、サステナビリティが重要な経営戦略であることを再確認し、2022年１月に「サステナビリティ委員会」を設置いたしました。」
前年度に2022年1月から設置するとしていたサステナビリティ委員会について、設置済みとなったことを開示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「特に、以下を重要課題と捉え、2022年１月よりサステナビリティ委員会を設置し取組んでまいります。」
2022年1月からサステナビリティ委員会を設置し、カーボンニュートラル、新事業機会、人的資本、サステナブル調達、ステークホルダーとのコミュニケーションを重要課題として推進する体制を整備している。