大同特殊鋼グループ2023中期経営計画
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再定義有価証券報告書
「［2026中期計画 経営方針］－トランジション・マネジメント－ 社会経済・産業構造の変化を事業好機とし、事業ポートフォリオの変革を遂行し、新たなビジネス・ドメイン（顧客×提供価値×手段）で持続的な利益成長を実現する」
2023中期経営計画の後継として、2026中期計画が事業ポートフォリオ変革、経営基盤強靭化、ESG経営高度化を柱に掲げられている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2023中期経営計画では、2020中期経営計画の行動方針を深化させつつ、2030年のありたい姿を具現化するため、将来の環境変化に備えた事業活動を推進いたします。」
2023中期経営計画を、2020中期経営計画の深化と2030年のありたい姿の具現化を両立する計画として再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年６月に、2030年のありたい姿、および2023年度（2024年３月期）までの３年間を実行期間とする2023中期経営計画を策定しております。2023中期経営計画では、2020中期経営計画の行動方針を深化させつつ、2030年のありたい姿を具現化するため、将来の環境変化に備えた事業活動を推進してまいります。」
2023年度までの3年間を実行期間とする2023中期経営計画と、その策定趣旨を再掲している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、2021年６月に、2030年のありたい姿、および2023年度（2024年３月期）までの３年間を実行期間とする2023中期経営計画を策定しております。2023中期経営計画では、2020中期経営計画の行動方針を深化させつつ、2030年のありたい姿を具現化するため、将来の環境変化に備えた事業活動を推進してまいります。①成長分野のビジネス拡大 ： ＣＡＳＥ(自動車)、半導体関連製品、グリーンエネルギー分野等の次期重点成長商品に注力 ②事業体質の強靭化 ： 外部環境変化への耐性強化 ③海外展開拡大 ： 東アジア市場を中心に高機能材拡大 ④ＥＳＧ経営の推進 ： 持続可能な経営に向けたＣＯ２排出量の削減、ガバナンス強化」
2021年6月に、2023年度までの3年間を実行期間とする新たな中期経営計画を策定している。成長分野の拡大、事業体質の強靭化、東アジアを中心とした海外展開、ESG経営を行動方針としている。