為替変動に伴う需要減少リスク
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「外貨建て金融商品は為替の変動リスクに晒されておりますが、当社グループは、外貨建て取引による外貨の受け取り（製品輸出額等）と外貨の支払い（原材料輸入額等）をネットし、そのポジションをほぼ均衡させ実質的にリスクヘッジとなるような運営方針としております。」
外貨受取と外貨支払をネットしてポジションを均衡させる為替リスク管理方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、不安定な国際情勢の中、原燃料市況の高止まりや世界的な物価上昇、急激な為替変動など、景気の下振れリスクを内包した経営環境が継続しております。」
急激な為替変動を含む景気下振れリスクを引き続き認識している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、ウクライナ情勢の長期化に起因する原燃料供給の制約や世界的な物価上昇、欧米各国の金融引き締めなどによる景気後退懸念、急激な為替の変動など、景気の下振れリスクを内包した経営環境が継続しております。」
急激な為替変動を含む景気下振れリスクを引き続き認識している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「また急激な為替の変動による混乱など景気の下振れリスクを内包した不透明な経営環境が継続しております。」
為替リスクの表現が、急激な円安による混乱から、方向を特定しない急激な為替変動による混乱へ整理されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、経済活動の正常化が進む中で、景気の持ち直しが期待されましたが、ウクライナ情勢の長期化に起因する原燃料供給の制約や世界的な物価上昇、また急激な為替の円安に伴う混乱など景気の下振れリスクが充満した不透明な経営環境が続いております。」
為替変動に関するリスクが、急激な円安に伴う混乱としてマクロ経済環境の下振れ要因に明示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「外貨建ての営業債権は、為替の変動リスクに晒されておりますが、当社は、原則として、外貨建ての営業債務をネットし、そのポジションをほぼ均衡させ実質的にリスクヘッジとなるような運営方針としております。」
海外取引に伴う為替変動リスクと、外貨建債権債務のネットによる実質的なヘッジ方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品等の輸出および原材料等の輸入において外貨建取引を行っており、また、外貨建の債権、債務を保有しております。このため、為替レートの変動が業績に影響を与える可能性があります。」
輸出入および外貨建債権・債務に伴う為替変動リスクを、年次のリスク記載でも再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループに影響を与えうるリスク要因としては、為替変動に伴う需要の減少リスク、資源価格・原材料価格の変動リスク、地政学的リスクなどがあると認識しております。」
為替変動に伴う需要減少リスクを引き続き認識している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループに影響を与えうるリスク要因としては、為替変動に伴う需要の減少リスク、資源価格・原材料価格の変動リスク、地政学的リスクなどがあると認識しております。」
為替変動に伴う需要減少リスクを引き続き認識している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループに影響を与えうるリスク要因としては、為替変動に伴う需要の減少リスク、資源価格・原材料価格の変動リスク、地政学的リスクなどがあると認識しております。」
為替変動による需要減少をリスクとして認識している。当四半期には円高により磁石製品の売上高が前年同期比横ばいとなった旨も記載されている。