新型コロナウイルス危機下の休業・コスト削減による収益・資金確保
FY2020に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「利益面では、拡販や販売価格の改善、徹底したコスト低減に取り組んだ結果、前年同期比で増益となりました。」
危機対応として過去に示された拡販、販売価格改善および徹底したコスト低減を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の経営成績は、鉄鋼製品事業では、拡販や徹底したコスト低減に継続して取り組んでまいりましたが、」
受注数量の減少や加工品需要の一時的な減速があるなかでも、拡販と徹底したコスト低減を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の経営成績は、鉄鋼製品事業では、拡販や徹底したコスト低減に継続して取り組んでまいりましたが、受注数量が減少していることに加え、当第1四半期より当社原料である鋼材価格が下落したことによる在庫評価差等のマイナス要因により前年同期比で減益となりました。」
受注数量の減少と鋼材価格下落による減益要因があるなかでも、拡販と徹底したコスト低減を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「コスト削減の徹底、市場開拓による売上拡大やお客様のニーズに応える商品開発の促進を図ってまいりますが、当社グループの事業運営、財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
パンデミック等の危機への対応として、徹底したコスト削減、市場開拓および顧客ニーズに応える商品開発を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「みがき帯鋼では、主要ユーザーである自動車部品向けにおいて、受注数量の回復が遅れるなか、拡販や徹底したコスト低減、原材料等の価格上昇分を着実に製品価格へ反映する取り組みを継続し、収益改善に努めてまいりました。」
危機対応として示されていた拡販、徹底したコスト低減および価格転嫁による収益改善策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「みがき帯鋼では、主要ユーザーである自動車部品向けにおいて、受注数量が大幅に減少するなかで、拡販や徹底したコスト低減、原材料等の価格上昇分を着実に製品価格へ反映する取り組みを継続し、収益改善に努めました。」
受注数量が大幅に減少する状況下でも、拡販、徹底したコスト低減、価格転嫁による収益改善策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2021年度の実績は、鉄鋼製品事業での主力のみがき帯鋼において、新規顧客・用途の開拓や徹底したコスト低減に継続して取り組むとともに、当社原料である鋼材価格の上昇分を着実に製品価格へ転嫁したことに加え、在庫評価差等による一過性の増益要因もあり、経営目標数値は、順調に推移しております。」
危機対応として掲げた市場開拓、コスト削減、製品価格転嫁を継続して実施したと説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の経営成績は、鉄鋼製品事業では受注数量の回復が遅れるなか、拡販や徹底したコスト低減に継続して取り組むとともに、当社原料である鋼材価格の上昇分を確実に製品価格へ転嫁したことに加えて、棚卸資産評価差等の一過性の要因もあり増益となりました。」
危機対応策として掲げた拡販と徹底したコスト低減を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第2四半期連結累計期間の経営成績は、鉄鋼製品事業での受注数量が順調に推移し、併せて、拡販や徹底したコスト低減にも全社をあげて継続して取り組みました。」
拡販と徹底したコスト低減を継続しており、危機対応策として過去に示した施策の実行が続いている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの経営成績は、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、自動車部品向けを中心に、上期は受注数量が大幅に減少したものの、下期には受注数量が回復し、加えて、拡販や徹底したコスト削減に取り組み、2020年度としては黒字を確保することができました。」
危機対応策として掲げた拡販・徹底したコスト削減を実施し、下期の受注回復と合わせて2020年度の黒字確保に至ったと説明している。 - FY2020初出有価証券報告書
「こうした危機に対応すべく、休業の実施やコスト削減を徹底し、収益・資金の確保を図るとともに、中期計画の重点施策とした市場開拓による売上拡大やお客様のニーズに応える商品開発を促進し、企業体質の維持・強化を図ってまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による受注・損益悪化への対応として、休業、徹底したコスト削減、収益・資金の確保を新たな危機対応策として示している。