東京製鐵（5423）・事実再掲
装置産業・市況産業としての事業特性
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
装置産業・市況産業の景気循環と設備更新負担1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「資本の財源及び資金の流動性について、装置産業と市況産業に属する当社は、業績が景気変動に大きく左右されるなかで、最新の生産技術を保持し生産性と競争力を向上させるための設備投資を、自己資金を活用し、自己の判断で的確なタイミングで実施することを原則としている。」
装置産業・市況産業として景気変動を受ける事業特性と、自己資金による機動的な設備投資の必要性を継続して示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「装置産業と市況産業に属する当社は、業績が景気変動に大きく左右されるなかで、最新の生産技術を保持し生産性と競争力を向上させるための設備投資を、自己資金を活用し、自己の判断で的確なタイミングで実施することを原則としている。」
装置産業・市況産業としての特性、景気変動の影響および自己資金による機動的な設備投資の必要性を引き続き示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の属する普通鋼電炉業界の大きな特色は、装置産業であることと市況産業であることである。」
設備更新に内部留保が必要で、業績が景気・市況に左右されやすいという事業特性を、配当方針の前提として継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の属する普通鋼電炉業界の大きな特色は、装置産業であることと市況産業であることである。」
設備更新の必要性と景気・市況変動の影響を説明する事業特性を、配当政策の前提として継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の属する普通鋼電炉業界の大きな特色は、装置産業であることと市況産業であることである。」
設備更新に内部留保が必要であり、業績が景気変動に左右されやすいという配当政策・リスク認識の前提となっている。