東京製鐵（5423）・施策前進
全社スマートファクトリー推進委員会による生産性向上
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サプライチェーン・工場の強靭化とスマートファクトリー推進28社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「スマートファクトリー推進委員会（ＤＸ化推進のための全社的な業務改善プロジェクト）」
全社スマートファクトリー推進委員会について、従来の調査・研究・審議の場という位置付けに加え、DX化を推進する全社的な業務改善プロジェクトとしての具体的な役割を示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、経営上の最優先課題である安全・環境・品質・カーボンニュートラル・生産性についての特定事項に関しては、事業所ごとでの推進とあわせて、全社レベルでの意識の高揚と徹底をはかるため、代表取締役を委員長とする中央安全衛生委員会・中央環境委員会・中央品質管理委員会・全社カーボンニュートラル推進委員会・全社スマートファクトリー推進委員会を設けており、監査等委員も出席のもとで、各々年２回開催し、それぞれに調査・研究・審議を行っている。」
全社スマートファクトリー推進委員会を含む5委員会を通じ、安全・環境・品質・カーボンニュートラル・生産性を全社課題として扱う運用を継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「全社スマートファクトリー推進委員会を設けており、監査等委員も出席のもとで、各々年２回開催し、それぞれに調査・研究・審議を行っている。」
生産性を経営上の最優先課題の一つとして、全社スマートファクトリー推進委員会を設置し、監査等委員出席のもと年2回の調査・研究・審議を行う仕組みを初めて明示している。