JFEホールディングス（5411）・リスク再掲
設備投資・事業投資の効果未実現リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業投資判断・投資効果乖離による減損リスク83社が書いているテーマ・逆風84社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。30社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている83社のうち14社を表示しています。上の文は83社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「世界の経済状況や需要動向を常に注視し、変化が生じた場合には、当初の設備投資計画に対して、投資時期や規模等の適切な見直しを行います。」
設備投資・事業投資の効果未実現リスクに対し、進捗確認、需要動向の監視、投資時期・規模の見直しを継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「世界の経済状況や需要動向を常に注視し、変化が生じた場合には、当初の設備投資計画に対して、投資時期や規模等の適切な見直しを行います。」
設備・事業投資効果の未実現リスクに対し、主要工事の進捗確認、需要変化に応じた投資時期・規模の見直し、個社・地域別リスク評価を明示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「これらの設備の稼働が遅れた場合や鋼材需要が変化した場合、予定通りのコスト削減効果や拡販効果が発揮されず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型の国内設備投資・海外事業投資について、稼働遅延、需要変化、政情・経済情勢や合弁相手先の変化により、期待する効果や投資回収が実現しないリスクを独立して記載した。