省電力・省エネルギー、合理化・高品質化を目的とする設備投資
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- FY2026前進有価証券報告書
「圧延機刷新 12,800 2,522 自己資金及び借入金等 2024年11月 2028年度下期」
姫路製造所の圧延機刷新について、総額128億円、既支払額25億22百万円、2028年度下期完了予定の計画を開示しており、既支払額が前回開示の24百万円から増加している。 - FY2026-H1上半期の固定資産取得支出48億69百万円有価証券報告書
「有形及び無形固定資産の取得による支出 △ 4,869」
当中間連結会計期間に有形及び無形固定資産の取得に48億69百万円を支出し、前年同期の32億90百万円から増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「圧延機刷新 12,800 24 自己資金及び借入金等 2024年11月 2028年度下期」
姫路製造所の圧延機刷新について、総額128億円、既支払額24百万円、2028年度下期完了予定の具体的な設備計画を開示している。 - FY2025-H1上半期の固定資産取得支出32億90百万円有価証券報告書
「有形及び無形固定資産の取得による支出 △ 3,290」
当中間連結会計期間に有形及び無形固定資産の取得に32億90百万円を支出している。 - FY2024年間設備投資65億56百万円有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の内訳は、以下のとおりであります。鉄鋼事業5,691百万円、農業資材事業587百万円、計6,278百万円、その他277百万円、合計6,556百万円。」
省電力・省エネルギー、合理化及び品質対応力強化を目的とする設備投資を継続し、年間設備投資額は65億56百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「合同製鐵グループ中期ビジョン2025」を含む今後の投資計画は、当社の姫路製造所の老朽圧延設備のリフレッシュを中心に老朽更新投資規模が増加し、投資計画全体に占める割合も増加することが想定されます。」
姫路製造所の老朽圧延設備のリフレッシュを中心とする老朽更新投資の拡大見通しを再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「「合同製鐵グループ中期ビジョン2025」を含む今後の投資計画は、当社の姫路製造所の老朽圧延設備のリフレッシュを中心に老朽更新投資規模が増加し、投資計画全体に占める割合も増加することが想定されます。」
設備投資の説明軸について、省電力・合理化・品質対応に加え、姫路製造所の老朽圧延設備のリフレッシュを中心とする老朽更新投資へ重点を置く見通しを示している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、製造時に使用する電力、燃料の軽減につながる省エネルギー投資等のカーボンニュートラルへの取り組みの促進や、Ｄ＆Ｉの推進として、多様な人材の登用や技術交流などを進めるとともに、事業運営の更なる効率化を目指すべく、ＤＸ技術の活用などにも一層注力してまいります。」
従来の省電力・省エネルギー投資から、カーボンニュートラルへの取組み、自然エネルギー活用等を含む方針へ対象を広げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、省電力・省エネルギー対策をはじめ合理化・品質対応力強化等を目的として、主に鉄鋼事業用設備（製鋼設備・圧延設備）に対する投資（有形・無形固定資産の受入ベースの数値、金額には消費税等を含まない。）を実施しております。当連結会計年度における設備投資の内訳は、以下のとおりであります。鉄鋼事業4,993百万円、農業資材事業475百万円、計5,469百万円、その他395百万円、合計5,864百万円。」
省電力・省エネルギー、合理化・品質対応力強化を目的とする設備投資を継続し、2021年3月期の合計投資額は58億64百万円となった。農業資材事業にも4億75百万円を投資している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、省電力・省エネルギー対策をはじめ合理化・高品質化等を目的として、主に鉄鋼事業用設備（製鋼設備・圧延設備）に対する投資を実施しております。」
省電力・省エネルギー、合理化、高品質化を目的とする鉄鋼事業設備への投資を継続している。当期投資額は31億61百万円である。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、省電力・省エネルギー対策をはじめ合理化・高品質化等を目的として、主に鉄鋼事業用設備（製鋼設備・圧延設備）に対する投資を実施しております。当連結会計年度における設備投資の内訳は、以下のとおりであります。鉄鋼事業3,436百万円、その他の事業22百万円、合計3,458百万円。」
省電力・省エネルギー、合理化、高品質化を目的に鉄鋼事業設備へ投資し、当期の設備投資額を34億58百万円と記載している。