投資有価証券・たな卸資産・固定資産の価値下落
FY2016に初出。12回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-05-11。
神戸製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。23社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- 2026-05-11対処決算説明資料
「日本製鉄（株）株式等の政策保有株式の売却益」
政策保有株式の売却益を特別損益の改善要因として開示し、保有資産の縮減が実績に現れた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券売却益15,474百万円は、主に当社の政策保有株式の売却によるものであります。」
政策保有株式の売却により154億74百万円の売却益を計上し、投資有価証券の保有リスクを一部縮小した。 - FY2025-H1投資有価証券残高減少有価証券報告書
「投資有価証券 245,023 215,425」
投資有価証券の残高は、前年度末の2,450億23百万円から当中間期末の2,154億25百万円へ減少した。減少原因について本文では説明されていない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「特別損失として投資有価証券売却損92億円を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比368億円増益の600億円となりました。」
投資有価証券売却損92億円を特別損失として計上し、投資有価証券の価値変動・処分に伴う損失が実績化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について15,116百万円（関連会社株式26百万円、その他有価証券の株式15,090百万円）減損処理を行なっております。」
投資有価証券の価値下落が15,116百万円の減損処理として発生し、投資有価証券残高も1,486億80百万円へ減少した。 - FY2020-Q2投資有価証券評価損と残高減少有価証券報告書
「投資有価証券評価損 10,864」
投資有価証券評価損108億64百万円を特別損失に計上し、投資有価証券残高も前年度末1,900億8百万円から1,667億74百万円へ減少した。 - FY2020-Q1投資有価証券残高減少有価証券報告書
「投資有価証券 190,008 184,806」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の1,900億8百万円から1,848億6百万円へ減少した。 - FY2019-Q3投資有価証券評価差額金減少有価証券報告書
「投資有価証券 197,839 187,464 … その他有価証券評価差額金 17,333 5,953」
投資有価証券残高は1,978億39百万円から1,874億64百万円へ、その他有価証券評価差額金は173億33百万円から59億53百万円へ減少した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する投資有価証券の当連結会計年度末の連結貸借対照表計上額は1,978億円であります。上場株式の株価変動などに伴う投資有価証券の価値変動は、当社グループの業績に影響を及ぼします。」
投資有価証券の価値変動リスクを、残高1,978億円とともに再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する投資有価証券の当連結会計年度末の連結貸借対照表計上額は1,665億円であります。上場株式の株価変動などに伴う投資有価証券の価値変動は、当社グループの業績に影響を及ぼします。」
投資有価証券の価値変動リスクを、残高1,665億円とともに再掲した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券 155,913百万円 144,128百万円…その他有価証券評価差額金 8,255百万円 579百万円」
第1四半期末に投資有価証券残高とその他有価証券評価差額金が前年度末から減少した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループが保有する投資有価証券の当連結会計年度末の連結貸借対照表計上額は1,559億円であります。上場株式の株価変動などに伴う投資有価証券の価値変動は、当社グループの業績に影響を及ぼします。」
当期は有価証券について131億61百万円の減損処理を行い、投資有価証券評価損等を計上した。