重大事故・自然災害・感染症による操業停止
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
神戸製鋼所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。115社中71社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループでも、近年の台風や大雨の激甚化による生産停止やサプライチェーンの混乱のリスクが顕在化しつつあり、気候変動に伴う台風や洪水等の自然災害の激甚化は、生産活動の停止につながる、経営に重大な影響を与える可能性があるリスクと認識しております。」
自然災害リスクについて、台風・大雨の激甚化による生産停止・サプライチェーン混乱が顕在化しつつあると記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、半導体不足や上海ロックダウンに伴うサプライチェーンの混乱等の影響により、自動車生産の回復が遅れるなど、当社グループを取り巻く事業環境は厳しい状況が続きました。」
半導体不足と上海ロックダウンに伴うサプライチェーン混乱が、自動車生産の回復遅延として引き続き影響した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、半導体不足や上海ロックダウンに伴うサプライチェーンの混乱等の影響により、自動車生産の回復が遅れるなど、当社グループを取り巻く事業環境は厳しい状況が続きました。」
半導体不足と上海ロックダウンに伴うサプライチェーン混乱が、自動車生産の回復遅延として事業環境に影響した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「足下では部品供給不足に伴う減産により自動車分野等で需要が低下しているものの、その影響は一時的であり、会計上の見積りを行う上での重要な影響はありません。」
感染症拡大や世界的な半導体不足に伴う部品供給不足が、自動車減産・需要低下として引き続き事業環境に影響した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「足元では世界的な半導体不足や東南アジアでの感染症拡大などに伴う部品供給不足の影響が顕在化するなど、依然として厳しい事業環境にあります。」
感染症拡大に加え、世界的な半導体不足に伴う部品供給不足が実際の事業環境への影響として顕在化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの業績に広範な影響を与える自動車の生産台数については、当第１四半期連結累計期間を底として段階的に回復するものと想定しております。航空機、造船、建築土木分野についても需要の減少を見込む一方、飲料缶やIT・半導体分野の需要は概ね堅調に推移するものと見込んでおります。」
新型コロナウイルス感染症の影響が自動車を中心に広範な需要減少として現れ、航空機・造船・建築土木でも需要減少を見込む状況となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「国内経済は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、需要が大きく減退し、自動車メーカーが生産を停止するなど、製造業の活動水準に著しい影響が出ており、海外経済についても、世界各地で感染拡大の影響で経済活動が大きく停滞しております。」
従来の自然災害・感染症リスクに加え、新型コロナウイルス感染症が需要減退、生産停止、世界的な経済活動停滞として実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「経常損益は、販売数量の減少や在庫評価影響の悪化に加え、海外子会社での設備トラブルの影響などから、前年同期比100億円悪化の83億円の損失となりました。」
海外子会社の設備トラブルがアルミ・銅セグメントの販売数量・在庫評価への影響を通じて、83億円の経常損失として顕在化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「※２ 災害による損失3,659百万円は、台風（20号、21号、24号）、西日本豪雨及び大阪北部地震などに伴う棚卸資産の毀損等による損失であります。」
台風、西日本豪雨、大阪北部地震などによる棚卸資産毀損等が、36億59百万円の災害損失として実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「クローラクレーンの販売台数は、国内においては、2018年７月に当社高砂製作所にて発生したクレーン倒壊事故の影響で出荷検査の遅れが生じたことにより、前年同期を下回りましたが、北米等海外における需要が堅調に推移したため、全体としては前年同期を上回りました。」
高砂製作所でクレーン倒壊事故が発生し、出荷検査の遅れを通じて国内クローラクレーン販売台数に影響した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、国内外の製造拠点等において、大規模地震や台風等の自然災害、新型インフルエンザ等の感染症、その他当社グループの制御不能な事態により操業に支障が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
重大事故、自然災害、感染症などによる操業停止リスクを再確認した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「銅圧延品の販売数量は、銅板条において自動車用端子や半導体向けの需要が増加したものの、銅管において昨年12月に発生したタイ生産拠点での設備トラブルにより販売量が減少した影響を受け、前年同期並となりました。」
タイ生産拠点の設備トラブルが銅管の販売量減少として実際に発生し、操業停止・設備障害リスクが顕在化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、国内外の製造拠点等において、大規模地震や台風等の自然災害、新型インフルエンザ等の感染症、その他当社グループの制御不能な事態により操業に支障が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
重大事故、自然災害、感染症等による操業停止リスクを再確認した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、国内外の製造拠点等において、大規模地震や台風等の自然災害、新型インフルエンザ等の感染症、その他当社グループの制御不能な事態により操業に支障が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
高炉・転炉等の高温高圧設備を含む生産拠点の操業継続リスクを記載した。